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勘違いしてはならないのが、この記事でいう若者というのは、東大の工学部の学生と同程度の基礎学力(特に数学)を有しているのが前提で、それでも十分ではないということ。数学の実力と実用的なコーディングのスキルはまた別だからだ。さらに、人格者である必要もあるとおっしゃっている。仮に20代を若者と定義したときに、ゆるく見積もっても若者の99.5%以上はあてはまりません。需要が世界的に急拡大する中で、そういう希少価値のある人材が待遇面でその他大勢と一律にされているのはかなり問題だと思います。
AIをテーマに話しているときに、松尾先生から「人格教育」という言葉が出てくるとは思いませんでした。

それにしても、日本の「年功序列カルチャー」は、なぜこうも強固なのでしょうか。もはや宿痾なのでしょうか。そのあたりの話は、土曜日掲載の塩野誠さんのインタビューでも深く聞いています。
『下手に若い頃にお金もらってしまうと後々不幸になる』
この言葉は医学部の教授からも伝統的大企業の幹部からも、本当に色々なところで聞きました。

半分分かるような気もする一方、その「フィクション」を信じてもらった方が若者を雇用しやすいという年長者になって身につける「呪文」な気もします(笑)。

確かに少し年収を下げることができずスタートアップに挑戦することができなくなるなどの例もありますが、スポーツ選手や外資金融やシリコンバレーでのディープラーニングの専門家などの若い頃に『稼ぎきる』モデル。このリアリティを分かっている年長者がどれほどいるかは疑問です。

これは卵が先かニワトリが先かという部分ですが、『稼ぎきる』スポーツ選手の多い米国では、引退後の選手のライフ支援会社が多いですし、日本でも『稼ぎきる』文化が浸透してくれば、その方々のその後の人生についての知見が増えてくる気がします。

だから、若い頃に稼いでも不幸にならないと思います(笑)。
みんなが知っておくべき非常にいいお話でした。

一点だけ、勝率を10%から上げるための方法論はもう少し違う考え方があるような気がします。
シンガポール発のプラットフォームビジネスはないが、シンガポールは豊かなように、そもそも国とかそういうのを跨いで戦略を考えた方が日本を豊かにする上では勝率が高いと思ってます。なぜかこの手の議論ではいろんな方が全て日本かそれ以外かで考える癖があり、別に混合チームでもいいと思うのです。
私の知り合いの方でも何人かいらっしゃいますが、日本人が中国マーケットで起業してもいいわけです。
そうやって世界の中でそれぞれの企業や個人が考えられれば、日本人はもっと豊かになれると思います。
中途でAIのトップエンジニアを採用するのは至難の技、世界の強豪が最高の待遇で獲得競争をしている状況。元Googleのエンジニアから聞くと、今でもLinked InでしょっちゅうAGFAにMicrosoftを加え、NVIDIAなどから声がかかるそうです。

一方で日本だけに限らず、あらゆる地域での若手の採用&育成も視野に入れないとAI人材の獲得競争には勝てなさそうですね。現状の給与体系など取っ払って考えないと、綺麗事では獲得できない世界になっています。
ものの見方だけでなく、言葉の使い方が本当に秀逸だった
面白いなー
>重いビジネスを持ち上げることによってのみ、すごく巨大な付加価値が生まれます
慶應義塾は、BtoBでも負けませんよ!
SFCは文理融合なので、純粋な技術スタートアップでは東大に負けそうですが、仕組みづくりやマネタイズも含めて、全体の合わせ技で対抗したいと思うのです。(^_^.)
昨日に続いて素晴らしい内容。単に目先の事業をどうするかだけでなく、そのまま日本全体への提言となっており、視座が高い。
AI人材を産み出せるかが勝負で、ここはスポーツ選手と同じで「若いこと」が必須なので、スポーツ選手のように稼げないといけない、というのはめちゃめちゃ納得的だし、それはもの作りに近い領域でやらないといけない、というのもその通りでしょう。その意味ではパナソニックの取り組みはやはり期待です
また、東大生は普通の人の気持ちがわからないのでBtoCは下手だが、AI領域はBtoBで、与えられた課題を如何にとくかなので得意領域になるというのも確かに感覚よくわかります 笑
「そもそも私の戦略は、『8回裏の9対0』みたいなところから逆転させようというものだと思っています。多くの人が、気付いていないフリをしていますが、ここ20年、先進国の中で日本は一人負けです。」(記事引用)

AIは、経済社会を根底から変える可能性を持っている。しかしそのAIを活用する準備と意志がなければ、どうなるかをよく考える必要がある。「AIが仕事を奪う脅威」ではなく、「AIを活用できない社会の脅威」を松尾豊さんは見ている。そのリスクがどこから来るのかは、多元的に判断する必要があるが、本記事で、「大企業」という単語が問題点として繰り返し出てくることに注目した。「場に閉じるタテ社会」の典型である日本の大企業が、結果として日本の経済社会の負「のソーシャルキャピタル」となっている可能性を、私たちはもっと直視すべきではないか。
とにかくAI技術者のお給料をあげないと、優秀な頭脳はどんどん海外に引き抜かれていっちゃうと思いますね。年功序列やってる場合ではない。
この連載について
ウェブ、ソーシャルの波に続く、新たな波が押し寄せている。AIなどのテクノロジーは世界と日本をどう変えるのか。社会、思想を中心に描いたSeason1に続き、Season2では、企業と個人を中心にして、ポストウェブ、ポストソーシャルの世界を有識者とともに考えていく。