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これは、車載OSといわれるもので、通信系システムの土台です。
(なぜ通信OSといわないかは不明)

自動運転は、車自身の制御を行うので、今の車はOSは存在しない。
(テスラは部分的に?OS化)

制御系は、多数の組み込みシステムで現在は動いています。

本件について、「フリーズしたらどうする」というコメントがありますが、
制御系ではないので、通信ができなくなる、具体的にはナビを再起動する必要がある等だけだと思います。

自動運転は、車載システムと制御系との連携も必要でしょうが、
本件は、そこまでは視野に入っていないです。
それは「できること」のメニューを見れがわかる。

本件は、OAA(Open Automotive Alliance)というアライアンスによる既定路線なのですが、AudiとVOLVO以外も次々と同じ路線(androidを車載OSにする)を実際にとるかどうかが焦点と思う。

私は、自動車の技術者ではないので、もし不正確な情報があったらご容赦ください。

********(以下、引用)

「つまり、自動車に組み込まれたインフォテインメントシステムで、エアコン、サンルーフ、ウィンドウを制御したり、『Googleマップ』で近くのレストランを検索したり、『Spotify』や『NPR』を聞いたり、あるいはただ『Google Assistant』に助けを求めたりといったことが、スマートフォンを携帯していなくてもできるようになる」
2014年発表の、OAA(Open Automotive Alliance)による既定路線。Android Autoに次ぐ、第二段階です。
さて、今月末から6月頭、東京有明でLinux Summitが開催されますが、OAAによるAndroidの車載OSに対して異議を申し立てているAGL(Automotive Grade Linux)の動向、とても気になります。こうした車載OSの今後について、各方面との意見交換進めます。
本業ですね。
グーグルが自動車保有者の情報を握れば様々なバリューチェーンが自動車産業から離れていく。

先進国の自動車販売の大半は買い換え需要なので各社は顧客の囲い込みに必死。遅ればせながら販売会社に散在している顧客データの一本化も行なっていくだろう。そんな中にグーグルが直接ガーンと入ってくる訳です。
これは大変です。
外部機器との通信や連動は、自動車メーカー単体ではカバー出来ない所があると思います。自前で開発するか、GoogleやAmazonなどと提携するかの判断が難しいな。
自動運転車が普及すると内装や車内サービスが豪華になるというご意見がありますが、僕は寝る場所または仕事する場所に特化する形の方が多くなると思います。

レジャーで出かけるなら、コンテンツの消費は移動先で思いっ切りしたいので、車内は休息の為に寝たい人が多いと思います。揺れながら画面見てたら疲れます。

食事も電車や飛行機と異なり自由に乗り降りできるので、道中の店に入ればいいと思います。あるいはドライブスルーが充実したお店が増えるか。
自動車も開発のプラットフォームが組込型から汎用OSへと移行しなければいけなくなってきたということだと思います。

現在の自動車のコントロールはセンサ系統を共用していますがECUとナビゲーションやオートメーション機構が独立しており、マンマシンインターフェイス(ハンドル、アクセル、ブレーキ、ギアシフト等)にそれぞれ独立して介入する形になってるため、設計が複雑で新たなセンサ等を持ち込んだりしなければいけません。
統合的にコントロールするには、共通のOSからAPI等を介してコントロールする方が合理的ですし、より高レベルな統合や外部技術の応用が可能になります。恐らくこれにより、日本では一般的なETC等のゲート通過モジュールやプロトコル等も国際規格化への判断が始まると思います。

スマートフォンやタブレット等も同様ですが、開発に適したインターフェイスを持たないデバイスには、サンドボックスを持ったOSが必要です。それにはiOSやAndroidのようなスマートデバイス向けのOSが適しているという事ですね。
Volvo本社のあるスウェーデンではコネクテッドカー関連スタートアップがいろいろと出てきています
個人的にマウント型より、携帯型(よってスマホ)のほうが拡張制が良く感じますが、そこは自動車メーカー・Googleは何か良いソリューションを考えているのでしょう。

業績

アウディ(ラテン語:Audi)は、フォルクスワーゲングループに属しているドイツの自動車メーカーである。 ウィキペディア

業績

Google LLC(グーグル)は、インターネット関連のサービスと製品に特化したアメリカの多国籍テクノロジー企業である。検索エンジン、オンライン広告、クラウドコンピューティング、ソフトウェア、ハードウェア関連の事業がある。 ウィキペディア