2009年より第三次植物工場ブームが始まりましたが、ブームはまだまだ続いているようで、日本施設園芸協会の調査によると、植物工場は５年間で約３倍に増え、全国に191箇所（H28,2月時点）あるようです。

一方で、露地栽培と競争しても価格面でかなわないため、2015年頃より倒産が相次いでいます。倒産の主な要因は、以下の３つのようです。
　　１．植物工場における栽培技術の不足
　　２．植物工場の経営ノウハウの不足
　　　　（設備に費用をかけすぎ、光熱水料費が高い 等）
　　３．販路が確保されていない

植物工場ベンチャーとして有名な旧みらいの倒産要因は、植物工場の運営のノウハウと販路の確保だそうです。

生産物の全量買い取り契約をして販路を確保していても、契約先で生産した農産品すべてを裁ききれず、自分でさらなる販路の開拓を迫られているところもあります。
また、独自で販路を確保しても、上手く栽培できなかったことより生産量を確保できず、供給が間に合っていないところもあります。

栽培環境を制御する人工口型植物工場や太陽光利用型植物工場の場合、生産コストのうち、光熱水料費が20～25％を占める点も、採算を確保できない大きな要因となっています。

規模の経済の追及だけでは、農産物の安定供給は難しいと思います。
大量生産した際の販路の確保や、規模の経済だけでは解決しないランニング費用の低減などの検討も必要ではないでしょうか。

現在の日本のスマート農業には、エネルギーの視点が欠けているので、太陽光発電など、再生可能エネルギーや未利用エネルギーの導入も、規模の経済の追及にプラスして頂きたいです。