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今回は学習塾に焦点を当てました。
少子化にも関わらずこの10年間で市場が増加基調を続けているのは業界の努力の結果ともいえますが、小学校からかなりの支出をしている場合も多い。
ここへきてアプリなど低価格サービスの存在感が増しており、既存サービスも再度そのあり方を問われているのかもしれません。

なお、教育費全般を扱った回はこちら。
【SPEEDA総研】教育費と制度の現状を探る
https://newspicks.com/news/2043710
平成32年には学習指導要領の大幅改訂があり、正解を求める教育から変化する状況に考えて対処できる教育へのシフトが検討されているとのこと。ちょうど昨日、地元国立市の教育委員会メンバーとディスカッションする機会がありましたがそうなった場合に、評価はどうなるのか?指導する教員はどうすればいいのか?など混乱が予想されます。
問題は今のところ既存の授業カリキュラムの削減ではなく、英語教育、社会教育などを追加する方向で検討されているため、このままだと学校教員の負担はさらに高まる可能性があるとのこと。
今まで学校や塾がやっていた「勉強」はごく一部のカリスマ教師的な講義のVRなどメディアを使ったものに任せて、リアル教師は子どもと一緒にチームを組んでいろんな社会課題に実際に取り組んだり体験したりというふうになるといいなと。それに伴う様々な課題はあるでしょうが思います。

私自身の事業でも野菜を育てて調理するといった畑スクール的なことや、放課後畑クラブなどやっていますが、
受験のあり方も学習塾のあり方も変わり、いかに企業や地域社会と実査に接点を持ち、知識教養実行力を持ちグループワークができるのかが問われる方向にいくことが望まれます。
昼間は学校に通い夜は塾に通う子供をみると時代の変化を痛感すると共に、どこか切ない気持ちになります。本当はもっと遊びたいし、もっと家族や友達と過ごしたいのではないか。そう考えてしまいます。もちろん勉強が好きで勉強は遊びだという子供もいるでしょうが、親の期待を感じ取って無理している子供もいるのかもしれません。同一労働同一賃金が進み性別や年齢や人種や国籍や雇用形態などによる賃金差別が違法となり将来的に学歴による賃金差別すら違法となれば、教育の現場も変わっていくのかもしれませんね。社会が成果主義であればきっと学歴よりも自己肯定感の方が生産性や所得水準との相関が高まるでしょうから。
学校の授業より塾の授業の方が面白くて知的好奇心もくすぐってくれます。
(塾の講師たちは常に評価に晒されている分、真剣味が違います)
それに、周囲の友人たちが塾に行くと、つられて行くようになる子供も少なくないのではないでしょうか?

でも…教育費、高いですよね〜。
投資だと考えたら、とてもじゃないけどやってられないと思います。
親の本能的な弱みかも…。
私も牧田先生ご指摘の通り、あまり意味のないマクロ情報を示しているだけで、どの方向に変わっているのかをがよく捉えられず、正直シンクタンクの分析とは呼べない気がします。
野外学習と教育アプリに注目しています。

野外の遊びを通じて学ぶことができれば、楽しく、記憶にも残り、記憶も色褪せない。

質の高い教育を低価格で実現する教育アプリを機能させるためには、自主的に学ぶ雰囲気作りが出来るかがポイントになりそうです。塾という空間で他人に触発されて学ぶという効果は確かにあるので、自主性を付けるのは難しい。一方で、自主的に学びが出来るようになれば環境に左右されず学べる人になるので、学校や会社、住む場所に関わらず成長出来る素養を身につけられるかもしれません。
学習塾は子供が学校を卒業、大学に入学するまでの、収益を得られる期間が限定された事業という気がします。少子化が進む中でも、継続して長期間利用してもらえるサービスがないと、市場は縮小していくだけですね。
最近ではルートHとか米国の名門大学に入る事目指した塾も出て来ているから楽しみ。あと、同級生で何人か中学受験の講師やっているけど、浜学園→灘→浜学園の無限ループは微妙だと感じる
教育コストを下げて同時に学習効果を上げる必要がある

これを可能にするのは ICT + AI しかない
牧田先生厳しいなぁ(笑)。
株式会社東京個別指導学院(とうきょうこべつしどうがくいん)は、東京個別指導学院・関西個別指導学院の名称の個別指導塾(245教室・生徒数3万名前後、全直営校)を東京・神奈川・埼玉・千葉・愛知・大阪・兵庫・京都・福岡に展開しているベネッセグループの株式会社。通称東京個別およびTKG。 ウィキペディア
時価総額
408 億円

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株式会社ナガセ(Nagase Brothers Inc.)は、「東進ハイスクール」「東進衛星予備校」「四谷大塚」「早稲田塾」「イトマンスイミングスクール」などの教育事業を行う日本の企業である。 ウィキペディア
時価総額
522 億円

業績

株式会社明光ネットワークジャパン(めいこうネットワークジャパン、英語: Meiko Network Japan Co., Ltd.)は、個別指導学習塾明光義塾を運営、フランチャイズ展開する企業である。東京証券取引所1部上場企業。 ウィキペディア
時価総額
278 億円

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