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「教育」の意味合いが変わって来ているように感じています。先生が教壇に立って「教える」ことから、子どもたちと「共に学び合う」という機会が増えていく。テクノロジーを用いることで、子どもたちは個々の習熟度に応じた学習をし、先生の校務負担も減り、その分、子どもたちと向き合う時間が増えれば、それだけケアできる時間も増えるのではと考えています。

Google先生はいろいろと教えてくれます。ただ、どのように検索すれば自分が知りたい情報に辿り着けるか。それには学びが必要で、「知識」の意味合いにも変化があると考えています。
藤原さんの言う「インフラ面での課題」は深刻です。全国1740の自治体のうち、小中学校の普通教室でWiFiアクセスが「ゼロ」の団体は、なんと550以上あります。テクノロジーは教育に様々な可能性をもたらしますが、ほとんどの学校はそれ以前のところにいます。

建設的に言いますが、父兄が声をあげ、首長が決めれば、この状況はすぐに変えられます。文科省は、教育の情報化(WiFi、PC、電子黒板など)のために、2014年から4年間で6700億円の予算を措置しているのです。

これが私の把握している範囲で言えば、6〜7割しか使われておらず、使われても有効な使途になっていません。

この事態を受け、垣根を超えて、総務省では学校におけるWiFi整備を来年度から補助します(財務省の整理では、これは文科省の仕事なので)。

理由はいろいろあるのは承知していますが、関心がある方は声をあげてください。市区町村別のWiFiの整備率が公表されました。
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/detail/1376689.htm
正解があることには正解をきちっと答えられるように指導するのが教育。その意味で、いわゆる詰め込み型の教育は基礎的知識を得る上では必要。その上で、世の中には正解がないことにあふれていることを知り、正解がないことにどのようにアプローチすれば良いのか、どのようにすれば一時的にでも正解らしきものにたどり着けるのかを試行錯誤させるのが成熟した国の教育だと思います。グーグル先生(に代表されるAI)は試行錯誤する時に使うツールにすぎません。
高校の校長として、スマホをフル活用しながら、

「教師が一緒になって学ぶ姿を見せることで、学び方や学ぶ楽しさが子どもたちに伝染していく。教育というのは伝染、感染なんです。見方を変えれば、学びの喜びが伝えられることが教師の必要条件であり、学校が生き残る道だと思うのです」と締められている。

人間は不完全。だからこそ、できることがある。秀逸な結論だと思う。
教育改革にせよ教育効果にせよ、どの層をターゲットにどのような影響を期待するかによって全く違う話になるので、あまり極端な捉え方、過度の期待をせず、既存のシステムをよりよくすることに注力した方がいい。
藤原和博先生インタビュー後編です。
実際の高校の教育現場で、どんな改革に取り組んでいるかをうかがいました。
知識だけなら、すぐにグーグルで見つけられる時代に、学校や教師は何を教えるべきか。グーグルで知識は教えられても、学びの楽しさまでは教えられない、と藤原先生は言います。先生たちに、より高いレベルが求められますね。
「学校」や「教師」は必要ですが、今の形の延長ではないように思います。教育バウチャーなど導入し、全く新しい教育設備や人材が参入する市場環境をつくる必要があるように思います。
教師という仕事はAIに奪われてしまうのか?
考えさせられる事が多いのですが、これは一つのヒントですね。
しかし、学びの喜びを生徒に教えるって、難題ですね。教師自体が「勉強って楽しい」と思わないといけないわけだから(笑)。
以下、引用です。
すべての知識がグーグルの向こう側にあったら、教師はいらなくなるでしょうか。私はそうは思いません。グーグルでどんなに知識が簡単に得られるとしても、グーグル自体が子どもたちに学びの喜びを教えることはできないでしょう。
教師が一緒になって学ぶ姿を見せることで、学び方や学ぶ楽しさが子どもたちに伝染していく。
議員立法で、学校教育における情報化推進法案を作成中です。

「デジタル教科書」を規定し、より児童・生徒が質の高い教育を受けられるようにします。
これは、学校現場における教育の在り方を変えることとなりますが、教師の皆さんが変わらなければなりません。

藤原先生と新幹線の隣同士で、お話しをしたのは、とても刺激的で楽しかった!!
この連載について
リクルートマーケティングパートナーズが提供する「受験サプリ」は、2016年2月25日から小・中・高校生向けの総合オンライン学習サービス「スタディサプリ」に生まれ変わりました。
Google Inc.(グーグル)は、インターネット関連のサービスと製品に特化したアメリカの多国籍テクノロジー企業である。検索エンジン、オンライン広告、クラウドコンピューティング、ソフトウェア、ハードウェア関連の事業がある。 ウィキペディア
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