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私の所属する研究院で、同僚の研究員たちがスタディサプリのログを用いて日々様々な解析を行っています。その研究を踏まえて、先日、人工知能が「落ちこぼれ」のない教育を実現させるという内容の記事を書きました(※1)。その際、ある大使館に勤める知人から次の様な指摘を頂きました。

「落ちこぼれはいても良いんじゃないか?基礎学力で落ちこぼれない方が良いのは確か。ただ、その先、物理が得意だけど美術は苦手、日本史は得意だけど、体育は苦手という子が出てきたっていいじゃない?」

教育は、職や働き方と常に連動しており、今後それらにはパラダイムシフトが起きると言われています。つまり、仕事がタスクに細分化され、テクノロジーに取って替わられるものとそうではないもの、また新しく生み出される職が出てくる。会社の平均寿命も短くなりつつあり、生涯一社のみという人は減少し、自分の得意な分野を活かしたフリーランスが増加する。

そのような将来が来ると考えられるなら、ある領域でエッジのある人、その領域を複数持つ人がこれから重宝されるというのは当然のことのように思います。

いずれにしても、テクノロジーの影響は大きい。スマホ等のデバイスを利用した習熟度別学習、個々の能力の可視化、そして人と人を繋げるツールとして。

働き方については、昨年11月にリクルートワークス研究所が、「Work Model 2030」というレポートを出してますので、ご関心ある方はご覧頂けたらと思います(※2)。

※1 http://best-times.jp/articles/-/4575
※2 http://www.works-i.com/tech/
楽しみな連載です。人生100年時代。6歳から22歳までに教育されたことで一生を過ごすことはできません。何歳になっても「学び直し」ができるか。職業が突然なくなっても、キャリアを切り替えて仕事ができるか。そのためには、何歳でもどんな環境でも学べる環境が必要。「教育」という考えは消えませんが「学校」は消えてしまうのでは、と思います。
いまの教育改革の基本的方向性が分かりやすくまとめられていますね。ぜひNPには2020年にこの記事を再掲して、到達度を振り返ってもらえたらと思います。

その上でクリティカルに、これから課題となるであろう視点を2点。

ひとつは「教育が変われるか」。学力の3要素に異論はありません。ただ、記事で書かれているOECDが掲げる「21世紀の学力」は、2003年にキーコンピテンシーとして定義されたもので最近の動きではありません。2020年を待つまでもなく本来ならば動き出していて良いものでしょう。

なお、このキーコンピテンシーをどのように伸ばすかは、カリキュラム化されているわけではないですが、東日本大震災後にOECDが高校生向けのOECD東北スクールを開催しました。これはキーコンピテンシーを主眼にしたプロジェクトで、その課題は「2014年にパリで、東北と日本の魅力と創造的復興をアピールするための国際的なイベントを企画・実施する。」という一文のみ。2年間という時間で自ら考え、行動するものでした。果たして現在のアクティブラーニングに、そうした任せる課題や時間がどの程度与えられるのか。教える内容が増える一方の状況で少し疑問に思っています。

もう一点は「入試が変われるか」。これは既に多くの記事で取り上げられているように、センター試験に変わる形で準備が進んでいます。理念は良いですが、具体論としては記述式を一問入れるかどうかで紛糾している状況。なお、八ケ岳型へという考え方も2005年の「我が国の高等教育の将来像」において大学は7つの類型に分かれていくとして示されていましたが、実現しなかった形に近いです。

2020年、どこまで示されている理念に近づけるか。私自身は少し悲観的にみていますが、その予想を裏切ってほしいとも、どこかで期待しています。
スライドが長い、長いよ… はい、マッキンゼーで1枚2分と習った世代です。
"アメリカの小学校に入学した65%は今存在していない職業に就くだろう"
これはたしかに起こりそうです。少なくとも私の社会人人生のほとんどは子供の時になかった会社で、なかった職業。むしろ積極的に今ない職業にチャレンジしてほしい
教員志望の学生たちは、大学での教員養成過程の中で、この記事の内容をどれだけ学んでいるのだろうか?未来の教育関係者にこそ理解しておいてもらいたいことです。これまでの20年とこれからの20年は、社会も教育のあり方も全く違う状況になる。
楽しみな連載。理想やビジョンも大事ですが、ファクトに基づいた分析や実行可能性に注目しています。
総論とくに違和感ないのだが、それをスタディサプリがどう取り組もうとしてるのか素直に気になる。
これからの教育ではポストシンギュラリティ時代を生き抜く力を養う必要があると。小2の長男をはじめ3人の子を持つ親としてはものすごく考えさせられる記事でした。

方向性としてはその通りだと思いつつ、全科目でのアクティブラーニングの導入や公共教育やプログラミングなどカリキュラムの刷新などを、教員の方々が実際に教育現場で対応できるのか?というと甚だ疑問。

もっともっと、社会人や大学生が教育現場にコミットできるようにして、「教える側」のレベルアップも測らないと、絵に描いた餅に終わってしまう。
主体性、多様性、協働性とまとめられているが、本気で一人一人をこういう主体的個人に育てたら、もはや国民国家が成立しなくなる。一方、国家の役割自体に大きな変化が起こっており、国民による国民のための国家ではなく、企業による企業のための利権創出を優先する企業国家という側面が強まっている。当然ながら教育制度も「企業の要望」を反映したものとならざるを得ず、個人が本当に生きて行くためのものとは程遠い。しかも、ゆらぎつつある国民国家という想像の産物を維持するために国粋主義が学校内やカリキュラムに反映されつつある。主体性、多様性、協働性という標語の元に作られるのは独立した個人ではなく、「企業に属さない」立場で企業に体良く利用されながら生きることを個人の自由や選択と「勘違い」しながら、他方では国粋主義に縛られた人間であろう。日本だけの問題ではないが、こんな標語を掲げて表面的な教育改革を行なったところで、国家や共同体の権力から自由に、自ら主体的に考え、共同体内の多様性を尊重し、他者とともに生きる人間を育てることは不可能だ。権力を疑い、力を持つものに対峙することを厭わず、主体的に行動しながらも他者と協力して自分たちの自由や権利を勝ち取っていけるような人間の育成ができたら、それは本当に「教育改革」だろうが、現状のものは全て「教育更新」でしかない。文科省は旧教育基本法の精神や時代(20世紀中盤)に立ち返って、自分たちがあそこに記されていたことの何か一つでも成し遂げられたか考えてみるところから始めた方がいい。適当なお題目を並べ立てて教育更新して国家や企業に都合の良い人間を作ることを教育とは思わない。
この連載について
リクルートマーケティングパートナーズが提供する「受験サプリ」は、2016年2月25日から小・中・高校生向けの総合オンライン学習サービス「スタディサプリ」に生まれ変わりました。
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