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シーメンスのGE追い上げ、ここからが正念場

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    K-BRIC&Associates,Ltd 代表取締役社長 兼 プリンシパル

    シーメンスは過去3年間、組織レイヤーを簡素化したり、間接部門を統廃合したり、またいくつかの採算割れの大型プロジェクトを整理してリスクコンティンジェンシーを減らすなど、内部改革に注力して来ました。
    それに加えて、将来への投資を自社のR&D強化及び事業買収によるポートフォリオの組み替えで実施してきました。
    それらの結果、案外知られていない事ですが、ソフトウエアの売り上げで世界で13位、欧州で2位の企業となりました。

    現在シーメンスは、開発用の3D CADから、プラントの遠隔監視まで、産業のほとんどのバリューチェインに関わっており、この幅の広さをどう掘り下げて行くかが、今後の課題です。
    自らが欧州でリードするIndustrie4.0でのIoT技術を活用し、産業、発電、インフラの各分野でElectrification(電化), Automation(自動化), Digitalization(デジタル化) という最も成長が見込めるドメインでの事業展開が今後主戦略となります。
    我々はこれからの時期をOwnership Culture(創業者精神を持つ企業文化)での第2の創業期と位置付けています。

    (追記)
    三上さん、コメントありがとうございます。
    発電所のビッグデータ解析は、シーメンスも米国で他社製タービンを含む発電所で実証実験を実施しており、年間約200万ドルの追加利益を達成しています。この分野は現在、Aiを使った解析ー>運転指示を如何に自動化するか、卸売市場の売電価格を天候等外部要因も含めて如何に予測するか、部品の寿命をいかに正確に予測して交換するか? 等、次のフェーズに来ています。


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    株式会社 東芝 代表執行役社長 CEO

    藤田のコメントの通りです。

    もう一つだけ、ダボス会議のサステナビリティで
    シーメンスは1位を獲得しました。
    戦略の一層の実行が我々に課された課題と考えております。


  • プロレド・パートナーズ(Prored Partners) パートナー

    GEイメルト会長は「利益率はすでに産業界全体のトップに立っているが、一層の成長は可能だ」と留まることを知らない。一方でシーメンスも本文では批判の的とされてはいるが、それでも1998年から営業利益率を10%へ引き上げることを目指し、大胆な事業の取捨選択とコスト削減に突き進んで、高い利益率を実現している。
    むしろこの2社から大きく後塵を拝している日本勢(日立等)が今後、どう戦っていくのかの方が気になるところ。日立の営業利益利は5%とシーメンスの半分の水準だ。過去10年間で売上高の50%を総入れ替えしたシーメンスほどの大胆な改革を日本企業も断行できるのか、まさに正念場を迎えている。


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