アメリカに押し寄せる大規模店舗閉鎖の波
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記事には国民1人当たりの（小売店舗の）売場面積という指標が出てきますが、カナダ（1.5平方メートル/人）やオーストラリア（1平方メートル/人）と比べて、米国は2.2平方メートル/人で過剰感があるとのこと。 そこで気になる日本ですが、調べてみるとおよそ1.3平方メートル/人です。
国によって店舗形態の内訳や不動産コストが異なるので単純比較はできませんが、日本では他国よりもコンビニや個人商店といった小型店の存在感が大きいことに鑑みると、百貨店、SC、家電販売店等の大型業態については、日本にも整理淘汰の波が来ても不思議ではありません（というか、もう来ている）。
（以下、加筆しました）ちなみに、冒頭の「人口当たりの店舗面積」という数字は「競争の厳しさ」を示す指標に間違いありませんが、各国で人口密度が異なることが反映されていません。
日本以外の3カ国はいずれも人口密度が低く、人口当たりの国土面積（居住可能地面積）は米国が日本の21倍、カナダが190倍、豪国が300倍です。
このため、人口当たりの小売店面積は（米国が頭一つ抜けてるとはいえ）各国で大差ないですが、居住地面積当たりの小売店の密集度では日本が突出しています（米国の13倍、カナダの160倍、豪国の390倍）。
スポーツ大会に例えると、「人口当たりの店舗面積」は参加選手の数（＝競争の厳しさ）で、「居住地面積当たりの店舗面積」には競技内容の違いが表れます。カナダや豪国での小売店の戦いがテニスだとしたら、日本のそれはボクシングの接近戦、しかも足を止めての殴り合いです。
日本の消費者は複数の店舗から安売りチラシを受け取り、実際に安い店を求めて買い周りをします。このことが、日本の小売業界だけがいつまでも価格競争から抜け出せない一因となっています（ただし、これは日本がEコマースの普及に最も時間を要している理由でもあります）。メイシーズとか行けばわかるのだが、店舗の店員の士気が低い。散らかってる。そもそも、大規模店なのに店員が殆どいない。陳列とか整頓とか終業後にしかやらないので、売り場が雑然としており小売業として当然のことが出来てない。DMはよく来るし、CMも良くやってるが、メイシーズカードとかも大した特典が感じられるわけでもない。そんなに安くない。試着が済んだ洋服の片付けとか後回しになってて本当に服が床に散らかってる。客が踏んでも文句も言われず、ハンガーに誰も掛け直さない。店舗体験としては日本から来て最初にメイシーズに行った時に本当にショックでした。なんだこれ？誰がこんな店で買いたいと思うだろう？と。でもまあ、なんとかかんとか、サンクスギビングから始まるホリデーシーズンで60-70%ほどの値引きをして在庫一掃して回してる感じ。そりゃあ不採算にもなる。最初からホリデーシーズンには安くなると分かってる店舗で普段、お買い物したいと誰が思うだろうか？客層の問題もあるとは思うがそれにしてもひどい。
勿論、少しランクが上の店、たとえばノードストロームとか行けばもう少しだけマシな店舗体験になる。
だが、そもそも大規模店はゆったりと買い物できるというメリットしか無く、その他の顧客の店舗での購入体験は置き去りであり、その価値を見直せない店舗は長続きしないだろうなあ、と本当に思う。
感覚からコメントしたが、いつもながらY. Taketoさんのコメントがデータに基づいており、とても勉強になります。いつもありがとうございます。消費者の買物行動が変わっています。
これを理解しておかないと、「店舗維持のための固定費」と「売上から稼げる粗利」のバランスが崩れ、赤字になってしまいます。
特に、売上減→粗利減で、店舗維持のための固定費が出せなくなっています。
ショッピングセンターや大型店舗は、ますます不利になります。
これからは、小型店舗の時代です！
