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大企業の若手はなぜベンチャーに憧れるのか

東洋経済オンライン
パナソニック、NTTグループ、富士ゼロックス――。日本を代表する大企業で働く若手社員の間でちょっとし…
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無給でも働く覚悟があるならベンチャーを!

毎月必ず給料が銀行口座に振り込まれるという大企業の恵まれた環境を再認識しよう。

確かに大企業にはないダイナミズムがベンチャーにはある。しかし、その引き換えに極めて不安定な環境で働くことになる。

憧れて勉強会・交流会をやってる暇があったら、大企業を飛び出して、チャレンジしてください!

ベンチャーごっこしていても起業家にはなれませんから。
見出しが微妙…憧れるのであればベンチャーに行けばいいし、現在連載中の玉塚氏は36歳で旭硝子を出た。逆に、大企業ゆえに、ただ少しベンチャー的な気質を取り入れればできることは少なくなく、それを志しているという理解。個人的には、こういう取り組みも良いと思うし、あとは比較的シニアな人がサポーターとなって若手の「暴走」をちょっと遠いところからパトロン的に見守るような仕組みも重要だと思う。そういうところから大きい成果が生まれてきた。
ベンチャーに関しては、下記の指摘は重い。ただ「若き老害」となるのは、企業の成長速度についていけないパターンのほうが多いと思う。成長しているゆえに人も集まるので、企業の成長速度以上に成長しないと相対ポジションは下がるのが、成長するベンチャーの現実。もちろん、創業期を支えたなどの貢献は消えるわけではないし、文化を構成する一部。そのなかで本人も経営者も、社内外でどういう居場所を作っていくかは、この問題において重要。
『特にベンチャー企業は、どのステージに、どのポジションで入るのかにより大きく異なる。上場後も創業に関わった経営陣や部長だらけで「若き老害だらけ」で逆に風通しが悪いということもありえる。何でも自分でやらなくてはならないので、たしかに成長できるが、そのうち自分の成長の速度が企業の成長の速度を追い越してしまうことだってある。』
昨今、これまでベンチャー/スタートアップ企業との関連が希薄だったし大企業が、VCへLP出資を行なったり、CVCにてバランスシートを使った出資を行なっています。

例えばグローバル・ブレインのLPとして、(クールジャパン機構)、ジェイティービー、(三井住友銀行)、住友林業、電通国際情報サービス(ISID)、KODENホールディングス、KDDI Open Innovation Fund のほか、大学や海外の機関投資家】が参加するとの記事:
http://thebridge.jp/2016/12/global-brain-announces-6th-investment-fund
せっかくの意欲的な記事に水を差すようでまことに申し訳ないんすけど・・

「大企業」と「ベンチャー」とを二項対立させるのって「男のひと」と「眼鏡をかけたひと」をと二項対立させているのと同じ違和感を感じるんすけど。「眼鏡をかけない女のひと」はどっちに入るんでしょうかね?

冗談はさておき・・。

大企業かベンチャーを問わず大事なことは「いま」。どんなキャリアにもどんな夢にも「いま」の自分からしか繋がっていかない。平均年齢32歳というからには入社10年。企業の立派な中堅層であるこの組織のメンバーはそれを知っていてしかるべき年齢のはずですし同僚の最優秀層はすでにそういう道を着実に歩み始めていることでしょう。

この組織の活動がいわば「キャリアの飛び級」による一発逆転の「ターンキー・ソリューション」を目指す「パーソナル・アジェンダ」でないことを願うばかりです。そうでないのなら中途半端な二項対立の抽象論を若者でもない平均年齢32歳に向けて語るのはいささか幼稚であるとわたしは思います。「大企業の傘に守られながらベンチャーごっこをやりたいだけなんだろ」なんて言われないようにね*(^o^)/*

それにしてもアウトプットはないままに「宣伝」ばっかり先行するよねえ。おじさんの度肝を抜くようななにかどでかいことをやっておじさんを驚かせておくれよぉ。
記事のタイトルとOne Japanの趣旨が見事にずれていて残念。

One Japanの参加者は、ベンチャーに憧れているのではなく、大企業の中で変化を起こそうとしている。9/10に開催されたOne Japanの設立総会に招かれて基調講演をさせていただきましたが、イノベーションの興し方は世界的にもかなり解明されていることと、だからこそ、経営者をこの動きに巻き込むことの重要性をお話ししました。
再定義をしないまま寿命を終えてしまった事業を抱えつつ、企業が向かうべき方向性を定められていないとすればそれは明らかに経営の問題。One Japanには、夢を持った若手から、大企業が世界の何の課題をどのような活動を通じて解決しようとしているのか、そのためにどのようなケイパビリティを持つ組織、バリューチェーンをデザインしていくのか、といった事業の再定義を経営に促し、事業再編を活性化していくような動きを期待したいですね。大企業は将来も引き続き社会にとって必要な存在ですし、働き方や企業との関係性は変わっていったとしても、そこで働く人も輝いていけるはずです。
若手時代は裁量権が小さく、ベンチャーの方が楽しそうだから。安定収入で娯楽を消費し続けることを追求しても虚しいと気付いてしまう世代だから。
一般に、大企業の社員は大きな装置の「歯車」ですが、ベンチャーの社員は「自立した個」だと思います。
会社は劇場で、社員は役者、経営者は演出家や舞台監督、振付家。

大劇場の役者が常に小劇場の役者より秀でているという保証はない。大劇場にも大根役者はいる。ただ、大劇場の方が集客力があるので、大きな舞台に立てる確率が高い。

大企業でも、よくよくその内部を見れば、活動単位は細かく、競争的であることが多い。決してステレオタイプ的な「終身雇用」で「大企業は安定している」などと誤解しない方がよい。

私は、ベンチャーにいたことがなく、その実際を知らないので、その限りでコメントできない。
新卒で監査法人、海外留学後、32歳で外資系証券会社、40歳で独立した私が感じているのは、このスケジュールでは少し遅い、ということ。独立までをもう5年縮めておくべきだった。
私の子供の代は更にその傾向が強まり、早期にキャリア形成が求められ、その後も常にアップグレードが要求されるであろう。
まあ、それがグローバル競争なのかもしれない。
パナソニック株式会社(英語: Panasonic Corporation)は、大阪府門真市に拠点を置く電機メーカー。白物家電などのエレクトロニクス分野をはじめ、住宅分野や車載分野などを手がける。国内電機業界では日立製作所、ソニーに次いで3位。 ウィキペディア
時価総額
2.11 兆円

業績

日本電信電話株式会社(にっぽんでんしんでんわ, にほんでんしんでんわ、英語: Nippon Telegraph and Telephone Corporation、略称: NTT)は、日本の通信事業最大手であるNTTグループの持株会社。持株会社としてグループ会社を統括するほか、グループの企画開発部門の一部を社内に擁し、規模的にも技術的にも世界屈指の研究所を保有する。 ウィキペディア
時価総額
10.5 兆円

業績

富士ゼロックス株式会社(ふじゼロックス、英語:Fuji Xerox Co., Ltd.)は日本の機械メーカー。富士写真フイルム株式会社(現: 富士フイルムホールディングス)とイギリスの現地法人であるランク・ゼロックス(現: ゼロックス・リミテッド)社との合弁会社として1962年 (昭和37年)に誕生した。本社所在地は東京都港区(東京ミッドタウン)。 ウィキペディア