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★NewsPicks2017予測で読者が支持した人気記事10選に選ばれました!
今回、アマゾンが、あらゆる物流関係者のみならず、起業家をも刺激し、物流が大きく変化していく様を書いてみた。
今起こっている、宅配業界における失態(荷扱不良、遅配、労働問題)は、確実に無くさないといけません。
読んで「なるほど!」と思ってもらえる内容だと思います。
ぜひ、お読みください(^^)
こういった記事を見るにつけ思うのは、toC物流の話に偏っていて、toBが触れられないなーということ。
そっちのほうが身近だし、Amazonとか書いてある記事のほうがニーズがあるだろから、しょうが無いのだろうけど。

本記事に対していろいろと思うところはあるけど、特に以下の点が気になった
■宅配のキャパ
60億個という数字がどれくらい信憑性があるかわからないが、仮にそれくらいなったからといって、宅配に新規プレイヤーが参入してきたり、自前配送がめちゃくちゃ増えるってことにはならないような気がしている。

Amazonほどの物量があるからできることであり、おいそれと自前化して採算の合うような簡単なものではないと思う。
※個人的感覚では、Amazonといえど、相当物量の多いエリアを除いて、単独で自前化するのは難しいエリアがほとんどではないかと思う

そういったキャパオーバーの話とprimenowを一緒に語るのはちょっと違うように思う。
あれは相当金を使ってやっているはずで、かなり効率は悪いはず。
人手不足の時代にみんながあんな非効率なことしたら、それこと捌ききれないと思う。
あれはあくまでも一部のハイエンドなサービス

個人的に、物流は結局のところ密度(荷物の密度)&規模(設備投資)だと思っているので、宅配業界は今の3社中心の動きは変わらないのでは、と思っている
※宅配個数
http://www.mlit.go.jp/common/001139889.pdf

■トラック版Uber
日本の一般貨物では、ほとんど無理なのではというのがぼくの感想。
軽貨物の業界は、一人親方がメインなので、Amazonなどを中心にWebでのマッチングという世界はおおいにあり得ると思っている。
今のprimeNowやco.jpの自社配送は、そういった未来を踏まえた上での実験という風に個人的には捉えている。
一般貨物においては、どなたかが書かれているが、確かにトランコムは既にすごいネットワークを持っている。
しかし、ぼくが想像する未来は、どちらかというと、第3者がマッチングするというよりは、荷主連合もしくは大手3PLが中心となって、そのプラットフォーム上でマッチングをさせていく方向
やはり、BtoBは納品条件や貨物の制約などが大きいし、労務管理など含めていろいろとハードルが大きいように思う。
物流のディスラプション俺もなんかやろうかなあ。。
こういう記事を読んで何度も思いますが、かなり早い時期からAmazonは物流の重要性を読んでいた凄さ。トラック版UberもAmazonなら早期にやりかねない、AWSのように物流サービスのプラットフォームが時期にAmazonの収益の一つになるかもしれませんね。Amazonの強さが際立つ記事。
勉強になりました。確かに物流の領域は今後新しい付加価値が生まれそうなジャンルだと思います。オムニチャネルに関しては、個人的には生鮮食品のような低価格な商品よりも、対面で契約する(保険、回線、車、家電、家等)の高価格商品に価値があるのではないかと思います。

コンテンツマーケティングに関わっている方であれば聞いたことがあると思いますが、アカウントベースとマーケティング(https://www.innovation.co.jp/b2blog/account-based-marketing/)と呼ばれるOne to Oneマーケティングの応用版みたいな考え方が昨今取り入れられるようになり、オンライン上でのユーザーの動きと、リアル店舗の動きを分けて考えるような仕組みも始まっています。

特に、オンラインで情報収集して、店頭で契約する流れは若い世代を中心に当たり前になっており(逆も然り)、オムニチャネルの有効利用として、店頭やオフラインでのデータ管理の応用には可能性が期待できると思います。
物流は今の社会の縮図のように感じました。

・人手不足にどう対応するか
・オートメーション化により、人の役割やオペレーションが大きく変化してきている
・クラウドソーシングなど、新たなプレイヤーの参入

奥が深いし、本当に重要な機能だと思います。
角井さんの新刊「アマゾンと物流大戦争」は、現時点の物流業界の俯瞰図やアマゾンの物流が発展してきた歴史がコンパクトにまとまっており、おすすめの一冊です。
物流需要が急増する一方、供給が追いついていないことから日本の物流業界の粘着度はかなり大きい。既存の物流業界とは別領域でのイノベーションが事態解決にはかるのでは?例えば
【短期】駅ロッカー、コンビニの宅配ボックス化による再配達最小化策
【中期】小売による直配やUber型共同物流の普及
【長期】ドローンによる自動配達や3Dプリンタによる「転送配達」の実用化
が進行すると予測
ローソンの無人レジは、日本のコンビニ以外に、小売店向けとしても良い提案になる。Amazonに決済や販売データを抑えられない為の代替手段、対抗策として、リアル店舗の支持を受けると思います。RFIDを利用した検証が進めば、買い物カゴは不要になる。先日発表されたものが最終形とはならず、もっと改善されて便利になるんじゃないかな。
小売じゃなくメーカーがもっと連携していかないとアマゾンには勝てない。小売はショールームとしてのビジネスモデルに切り替えるべき。アマゾンと戦うんんじゃなくてグーグルと戦わないとレイヤーが合わない気がする。
この連載について
プロピッカーとNewsPicks編集部のメンバーを中心に、NewsPicksに集ったプロフェッショナルが日々ウオッチしている専門分野の「2017年」を大胆に予測。ビジネス、テクノロジー、政治経済、世界情勢、そしてイノベーションなど、各カテゴリで2017年のトレンドになりそうなムーブメントや知っておきたいビジネスのヒントを指し示す。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア
Amazon.com, Inc.(アマゾン・ドット・コム)は、アメリカ合衆国・ワシントン州シアトルに本拠を構えるECサイト、Webサービス会社である。アレクサ・インターネット、A9.com、Internet Movie Database(IMDb)などを保有している。アメリカ合衆国の主要なIT企業で、GAFA、またのひとつである。 ウィキペディア
時価総額
94.6 兆円

業績