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ある程度の効果はありそう。マケドニアから仕掛けられていた、とか、凄まじい時代です。
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MIT Technology Reviewが伝えた大統領選挙関連記事のうち、ソーシャルメディアの影響に関して、マイクロソフト・リサーチの研究成果を下地に集約した記事です。テクノロジーレビューは、ニュースとして消費するより、仕掛ける側のヒントにしたほうがはるかに面白いです。
消費者行動を操作できるという前提でビジネス(広告)が成立しているのだから、世論も操作できるということになるでしょう。
新聞やテレビ等の従来メディアから視聴時間シェアを奪取しているのですから尚更です。
ネットメディアに占める動画コンテンツの存在感も増していることも勘案すべきです。
従来メディアへの規制(政治的中立やサブリミナル広告の自主規制等)に準じた制度変更がネットメディアにも急務と思います。
ネット上の記事や書き込みを無批判で信じる人はそれほどたくさんはいないと思います。
ただ、同じような内容をたくさん見ていると、知らないうちに洗脳される場合があるようです。

つまり、本人としては「無批判でない」つもりでも、いつの間にか思考形成に影響を与えられる恐れがあるそうです。
見すぎるとという前提ですが…。

そういう意味では、Facebookなどの運営会社がしっかり管理する必要があろうかと思います。

今回の成功を受けて、人々の意識を巧みに操作しようとする輩が必ず出てきます。
私達ユーザーも十分注意しましょう。
操作という言葉は分からないが、メディアがこれまでも世論に影響を及ぼしてきたように、メディアの一種であるソーシャルメディアも影響を及ぼす。
人間は摂取する情報に影響されて意見・考えを構築する。また、多くの判断は論理ではなく価値観・感情でやるのが現実とも思う。メディアが完全に合理的とは思わないが、多くの人に意見を自分自身や会社のブランドを負って発表するというのは、一定の検証のプロセスが働く。それに対して、そういったものを背負っていないメディア(スポーツ新聞的な)や個人はそうではないし、ソーシャルメディアの発展によって感情面を活用した拡散が段違いに容易になっている。そこに記事にあるマケドニアの都市が「ビジネス的に乗っかった」というのも、失うものないゆえの減少だし、このシステム上で許容するというコストを払うか防ぐためのコストを払うか、そういう領域だと思う。
クリントン陣営は、いま血眼になってこの疑惑を調べ続けているんではなかろうか。

```人口5万人余りのマケドニアのIT都市の若者に誰がデジタルマーケティングの手法を教え、初期の資金を提供したのかは不明```