ダイバーシティは、企業レベルではCSVの一環（投資家サイドからはESGの一環）、社会レベルでは人々の効用を高める効果があり、いずれの場合も、ダイバーシティを単なる義務として捉えるのではなく、もっと積極的に、「そうでなければ儲からないのだ」「そうでなければ社会と共存できないのだ」「そうでなければ社会は成り立たないのだ」という意味合いで推進すべきものです。

東京都の小池知事は、選挙期間中からダイバーシティを、政策の３本柱の１つに据えていますが（残り２つは、セーフシティとスマートシティ）、それは以上のような意味合いを込めたものです。

これまでの日本企業の経営は「甘えの経営」です。

「24時間、戦えますか？」「社員は家族です」といった前提のもと、タスクマネジメント、メンバーマネジメントを疎かにしてきた。

「働き方改革」の流れの中で経営OSを刷新し、マネジメントに向き合う企業が生き残ると思います。

ダイバーシティは実は男性社員だけでもある。それは「個人に立ち返ったとき」だ。しかし日本の会社では、個人の事情を仕事より優先することは許されず、介護や病気などもカミングアウトすることは難しかった。

やっと「子どもをもつ女性」や「介護のある男女」という制約人材が職場に普通に存在するようになり、初めてダイバーシティが見えるようになった。これを機に今まで一律の集団と思われてきた男性のダイバーシティにも目を向けてほしい。

こうやって経営トップのコメントを切り取ってを並べるとカッコいいが...。

あくまで一般論ですが、
異なるカルチャーや異なる意見を尊重しながら、理解できないこと、納得出来ないことも腹に落として、結論や方向性を導き出していくようなトレーニング機会が教育現場や企業内で余りなかったので「経営戦略としてのダイバシシティ」と言っても浸透には時間がかかりそうである。

CSRの観点からばかり強調されるのは違和感がある。そもそも、イノベーションを起こすには、自己の思考パターンと異なり、かつ、高い質の刺激を脳に与える必要がある。女性はその点で最も効果的な異質をもたらしてくれる。つまり、経験豊かな男性陣にとって必要な陣容で、経験豊かな男性陣に大きなメリットがある。これを、社会的責任があるので、仕方なく実行するというCSR視点では、最も大切なイノベーションの促進には寄与しないのではとの懸念が残る。

リクルートワークスの大久保さんの記事。
BtoCの企業より、BtoBの企業が進んでないと書かれてるのは当たり前だろうなと思ったけど、どうしてか考えてみた。中の人にも外の人にも、どうして新しい制度を入れないといけないか合理的に説明しやすい理由ないからかしら。

学生時代、祇園のオナベスナックでバイトしていた頃、スタッフや常連さんたちとタイのパタヤビーチに遊びに行きましたが、ノンケがマイノリティの凄い世界でした。

ダイバーシティの文脈で女性活用を声高に言うのには若干違和感。もちろん一環といえるのですが、もっと広い話だと思ってます。

海外との取引が増えれば変わらざるを得なくなるかもしれませんね。