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両取を狙います。EVは電池の圧倒的な進化に期待しつつ、燃料電池はEVの次に来ることを期待しています。
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ハイブリッドで培った技術を基に、PHV、FCV、EVの電化パワートレインに発展させるのがトヨタの環境技術の基本戦略。それに沿った動きで、どこかのタイミングでEV量産が決定されるのは、当然、既定路線。EVは地域的に普及率の高いところと、そうでないところに分かれるだろう。従って、柔軟な対応が必要。それにしても、EVブームで誰しもがEVに走り込んで、2020年のEVの需給バランスは本当に健全に保てるか?それが心配だ。
竹内プロの「パリ協定」解説記事を読むと必ずしもそうではないと分かるのだが、日本企業の代表格であるトヨタが欧州企業の後追いをせざるを得なくなるというのは、環境規制をめぐっての国の失策という印象がどうしても拭えません。
私が取材する限り、いまでもトヨタはEVがクルマの主流となるには、相当な時間がかかると考えていると思います。シティコミューター、超小型モビリティの分野では有用でもね。
記事にもあるように各国が電気自動車の採用を求める機運が高まっているので、そこには対応していこうと考えているのもまた、間違いないようです。
ただし、トヨタがEVで後手に回ったと考えるのは少々早計です。HV、PHV、FCVの技術はEVの分野においても、十分にノウハウとして役に立つものです。このあたりのお話しはマガジンX1月号に書いています。
要素技術としては、FCVやPHVの完全電気走行モードの駆動系に、電池容量を増やして組み合わせること。長距離(長時間)電気で賄うためのバッテリーマネジメントが一番の違いではあるが、元々かなり要素技術はもっている状態だという理解。
むしろ、先日の下記報道にあった電池内製化の方向はPHVに限ったものではなく、本件も見据えたものな気がする。
https://newspicks.com/news/1846382/
漸くトヨタがEVへ舵を切る。バリューチェーンを通してみた場合の環境負荷はよくわからないけれど、各国がまずEVのインフラを整えるためにも大手メーカーは揃ってEVに取り組んで欲しいと思います。
トヨタにとって課題は量産化の方であり、EVそのものを生産する技術は十分に有していると考えられます。これまでも、EVについては充電時間の長さの方を問題としていました。先日の電池内製のほか、下記のように充電時間短縮の研究開発にも取り組んでいます。
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1603/23/news050.html
トヨタは23年をめどにPHV用電池を内製化①という報道もありましたが、当然EV用電池の内製化も計画に入っているのでしょうね。EVの開発製造自体は、xEVやFCVの技術と実績があるトヨタにとって容易、量産を律速するのは電池供給でしょうから。

https://newspicks.com/news/1846382
燃料電池車を世界で初めて販売したトヨタもEV量産ですか…。
やはり水素ステーションの普及がネックとなるのでしょうね。

燃料電池車はまだ先。
取り急ぎEVとなるのでしょうね。

だとすれば、三菱自動車を手に入れた日産は、儲けものをしたのかもしれません。
三菱自動車は、早くからEVを作っていましたからノウハウの蓄積があります。
所詮、レギュレーションマッチング。米ZEV、欧米CAFE、中NEVなど、「日本以外の」各国の「足切り」という宿題をこなすだけ。
EVは、次世代自動車ビジネスの行方を考えるうえで、「数あるパラメーターのなかのひとつ」に過ぎず。
こうした感覚を持つ自動車業界関係者が少ないことが、日本における大きな問題だと、各方面との定常的な意見交換のなかで強く感じる。
全てのオプションに張っておける。究極のリスクマネジメントですが、それを可能にしてきた収益力が凄い!普通は絞り込まないと持ちません。
トヨタ自動車株式会社(トヨタじどうしゃ、英語: Toyota Motor Corporation)は、日本の大手自動車メーカーである。通称「トヨタ」、英語表記「TOYOTA」、トヨタグループ内では「TMC」と略称される。豊田自動織機を源流とするトヨタグループの中核企業で、ダイハツ工業と日野自動車の親会社、SUBARUの筆頭株主である。TOPIX Core30の構成銘柄の一つ。 ウィキペディア
時価総額
32.9 兆円

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