百貨店はもはや「負の遺産」なのか？問われる存在意義
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全国の百貨店を売上順に200くらい並べて眺めたことがありますが、上位10位くらい(もっと少なかったかもしれません)の規模が圧倒的で、それ未満のところは年商数百億台前半〜数十億規模だったように記憶しています。
一方売上増減は、全体的な傾向としては減ですが、県内に1つとか2つしか百貨店がない地域では意外に持ちこたえていたりとおもしろいです。
人口が多い地域はいろいろな取り組みで集客の試行錯誤をすれば良いと思いますが、地方は本当に存在意義を変えないと難しそうです。地域の「格式」を担い富裕層に刺さっている面もあるのでその部分は捨てずに強化しつつ、介護とか宅配スーパーとか地域生活に貢献するものも取り入れていかなければいけないように思います。
ということで、地方にぽつぽつとある健闘している百貨店がどういうカラクリなのかは結構気になります。まあ、周りに何も無いだけかもしれませんが・・・小売専門のフロンティアマネジメントの松岡さん（チワワさんの師匠ですね）の本にあった百貨店の分析で納得したのは、百貨店の付加価値は「情報の価値」と「立地の価値」という見立て。高度成長期で海外の豊かな暮らしを伝える、最先端ブランドの存在を伝えるなど常に百貨店は時代の「情報発信」をすることで価値を出していたが、成熟化により情報は行き渡り、インターネットも出てくると百貨店にはその価値はなくなっていき、今や立地の価値しかないので、それを活かした大家さん業（テナント貸出ビジネス）へ転換すべしというものがあります
それはそれで納得的なのですがそれではつまらないなあ、と思い色々考えていて、地方の成長産業である「シニア市場」に対して、「新しい幸せな暮らし」を提案するとかいう新たな「情報価値」を出せないなかなあ、と色々考えていたことはありますピークの２割とは厳しい、、
これから格式だけで売れるとは思わないので、多少パイは伊勢丹メンズ館みたいにターゲティングをしっかりとした商品及びブランド展開をしていくしかないと思う。
http://president.jp/articles/-/17526
