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面倒を見る学生(しかも研究に興味ない)は増えて金は減るんだから、そりゃ辛いです。
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今後のノーベル賞級の研究が日本の大学から出てくる頻度は少なくなってくるでしょうね。

基礎研究や教育は大事なので予算配分をすべきですが、根本的にはこの国全体の財政縮小が原因にあるため、ない袖は振れない、というのが実態。

研究者が受け身になっていたら、泥舟と一緒にもろとも沈んでしまうだけ。クラウドファンディングの活用の他に、研究者自身が民間企業や富裕層に働きかけ、快くパトロンになってもらう仕組み作りなども必要になる。国家という枠を超えた資金調達も考えなければならない。

比較的研究環境の良い国に移ることも手段の一つでしょう。シンガポール、アラブ首長国連邦、中国などに移動する研究者が今後は増えてくるかも。科学研究を実施するのに場所は関係ない。研究成果が人類全体に貢献すればそれでよいのだから。
別記事にもコメントしたので、こちらにも転載(※)。大隈先生は、43歳で東大教養部の准教授に着任、48歳でノーベル賞につながる研究成果を挙げられたとのこと。これは、純粋な好奇心とクリエィティビティさえあれば年齢に関係なく画期的な研究成果を出せるということだ。生臭い話だが、東大では教授になら(れ)ずに51歳まで准教授のままでおられたとのこと。これは、東大が優秀でスマートなタイプの研究者は評価できるけど、大隈先生のような何をするか先の読めないユニークなタイプの研究者を評価できなかったということを示唆している。基礎科学研究にとって研究予算の拡充やアカデミックポストの増設といった構造的な問題の解決も大事ですが、ユニークな研究者をきちんとフックアップして評価する雰囲気をどう評価者(研究者)の間で醸成するかということも大事なことだと思います。

※【「ノーベル賞学者、大隅先生を処遇できなかった東大 後に続く研究者奮起せよ、画期的な仕事はアラフィフからだ】
https://newspicks.com/news/1829952
ノーベル賞受賞者の山中教授が、iPS細胞研究基金への寄付のためにフルマラソン走ったりしなければならないのが日本の現状。昨年、外務省は日本研究促進のためにコロンビア大MITに総額11億円ほど資金提供してる。これは戦略的対外発信の一環で、そのための予算はだけで年間約700億円計上されており、外向けならばそれ以前にもっと日本の価値ある研究のためにお金を使って欲しいところです。
こういう超一線級の人の声さえ、なかなか高等教育研究政策に反映されない不思議の国、日本…。
日本の大学に所属する研究者、ほぼ全てが賛同する意見だろうと思います。博士課程に進んでも、その後のポストは限りがあり、その上教員の忙しさを目の当たりにしていると、博士課程進学を躊躇する気持ちも分かります。

とにかく教員は忙しくなりました。それが教育や研究で忙しいのであれば健全ですが、大学の各委員会、外部の評価委員、センター試験の委員等、それ以外の割合が高まっており、研究時間が取りにくくなっています。しかし、その日常はなかなか伝わらず、何が忙しいのか大学以外の方には分かりにくいのではないでしょうか。

そうした教員の現状を一度NPのオリジナル記事でも紹介してもらえたら嬉しいです。プロピッカーにも多くの教員の方々がいらっしゃるので、ご協力いただけるのではないでしょうか。
まあ別に国単位で考えるとこたあない。納税者は自分に直接的な関係がない基礎科学に税金が使われることに反対する人がほとんど。
【教育】これは大隅教授以外の歴代ノーベル賞受賞者たちが繰り返し意見してきたことだし、理科系出身者たちも常に強調していること。

それから、大隅教授のノーベル賞受賞のニュースが出てから、「大隅」(おおすみ)を「大隈」(おおくま)と誤記している人が少なくないと思う。文字情報だけでニュースを読んでいる人が多いということなのかもしれないけど、コメントをする以上は最低限名前を正しく表記した方がよいと思う。
皆さん、重点大学への傾斜配分といいますが、東工大の今野教授の本を読むと、それも危うい気がします。
今野本によれば、東大理学部の准教授や教授には一般教養から大学院までで、一番成績の良かった人から優先的に就任する仕来りがあると。これが一番客観的に「公平」なのだと。この基準では、iPS細胞の山中教授など、真っ先に落とされる。
かといって「競争的資金配分」も、社会に役立つかが、まず問われる。

ノーベル賞を取るような研究には、ある程度「タニマチ」的なスポンサーが必要になる。
わかった。ええで。ワイの遺産は全額寄付したる。マジやで。で、どこに持っていたらええんや? え?受け皿がない?

・・確かに大隅先生のご指摘はおっしゃる通り。そして先生の危機感も共有します。しかしそれを具体化する仕組みやその提言がなければ画餅の域をでません。政府だけでなく民間の寄付を募るために危機感を持つ当事者からの具体的な案を示してほしいと切に願います。
大隅先生のような方に、このメッセージをどんどん伝えて頂きたい。小手先のスーパーグローバルでは、中長期的にこの国は生き残れない。
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