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これ指導する学生の研究費も込みだとすると、辛いですね。
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もしこれが研究計画書/報告書の提出なしに自動的に支給されるというのであれば、私の感覚では年間50万円は多いほうだ。また、支給が少ないケース(例えば年間10万円)でも、教授や学生のための学会等の参加費用は別口になっている場合もあるので、一概には言えない。実験研究はお金がかかるので、実験が研究のメインになっている教授達にとってはつらい側面があるのも否定できない。だが、今の時代、研究費は文科省その他政府の競争的資金や企業と共同研究で獲得する等、教授個人の努力で得るべきだろう。不平等によって生じる弊害はあるものの、それによって2、30年前に棲息していた牧歌的なモラトリアム教授達は一掃されてきたし、今後もされていくだろう。
研究内容や研究費の範囲がわからないと何とも言えませんが、選択と集中が必要なことは確かです。

「be動詞から教える大学」の教員や「双六の上がり教授職」になって勉強しなくなった教授への研究費は少なくてもいいでしょうが、理系の研究費削減は好ましくないですねー。

一時期、大学では最新の研究ができないので企業の研究室に行く理系の学生が増えたそうですが、その後どうなったのでしょう?
研究者もキツいなあ。これでは学会に年に数回出席して、消耗品や図書を買ったら不足する教員も出るだろう。

研究費の用途は大学によっても異なるが、主な用途は
・学会や資料収集の旅費
・図書購入費
・機械や消耗品の購入費
・調査等のアルバイト代
などである。

学部学科によっては研究費をさほど必要としない者もいるだろうが、現地調査や機械の購入・維持を必要とする研究課題を持つ研究者も少なくない。
今回の調査結果のように研究費の全体額が少ないと、必要なところに必要な経費が行き渡っているかどうかの疑念も出てくる。
人余り
「年間50万円は、新生銀行の調査によると20代男性会社員の小遣いとほぼ同額にあたる。」この表現をされるとかなり少ない印象をうける。優秀な研究者が海外に流出しない対策だけはして欲しい。
これが海外と比べて多すぎる/少な過ぎるとあるが、競争的資金の獲得機会や金額とセットにして考えるとよいのではないか。ベースになる運営費交付金の削減は着実に進んでいる一方で後者はおそらくそれほどは増加していない。
営業も資金獲得努力もせずにもらえるカネが50万円弱もある、ってことですよね。
「所属先から(自動的に)支給される」のであれば、一般企業ではありえないという批判はありそうです。
研究の目的と目標成果のプレゼンにより獲得すべき、という指摘はしごくまっとうと思いますが、一方で到底獲得者のいない本当に自由な研究予算枠があるのか、という問題もあるのでは。
垂れ流しは問題外ですが、将来の競争力の源泉となるものであり、かけるべきところにはかけるべきと思います。
自分で外部から資金を獲得してこいって意図ですね。その競争のなかで無駄内努力が生じなければ、外部から資金が獲得できない教員は研究できないってことでかまわないと考えます。
研究費に対するは国民負担を増やせないなら、例えば研究者の数を半分にして、研究費を倍にしたら総体としての研究の質は上がるのだろうか。