地デジは限られた資源です。民放キー局は、日本、テレビ朝日、TBS、フジ、テレビ東京しかありません。公共の電波を使って利益を得ているのですから、それなりの常識はわきまえて欲しいものです。
テレビの劣化のウラには新聞のそれがあるのは言うまでもありません。何らかの大手術が必要な時期に差し掛かっているのかもしれませんね。

スポンサーは、契約解除で意思表示をした。企業は、ブランドイメージを大事にするし、投資対効果を求めるから、当然の行為だと思う。

おそらく、多くの企業のホンネとしてはテレビのスポンサーを下りたいと考えていると思います。

宣伝効果が薄いことが明白になってきているので、莫大な広告費について株主に説明ができないことを危惧しているのでしょう。
反面、今までの付き合いもあるので無下にもできない。

ということで、隙を見せるれば解約されると考えたほうがいいです。
見せなくてもテレビCM効果の薄い企業はどんどん淘汰されていきます。

CM効果が高い企業をいかにつなぎとめるかがテレビ局の手腕でしょう。

元々は教育専門放送局として始まったフジテレビ。
当時のキャッチコピーは、母と子供のフジテレビ、だったそうです。

いったいフジテレビはどこで道を踏み外したんでしょうか。

綺麗事をいうつもりはありませんが、創業の精神を失った会社が、いつか衰退するのは一般企業も放送局も同じのような気がしますね。

フジテレビもそうですが、広告・CMを牛耳っている「電通」様にも波紋の波が及ぶでしょう。

ＴＶ局の意識が低すぎ。つまらん芸能人いらない。
あまりに横並びワンパターン。
電波をただで使っているから工夫がたりない。
ＮＰも芸能関係のニュースやめて。

地上波テレビのビジネスモデルは、「有限なCM時間枠」の慢性的供給不足をベースに成り立っていたので、ネットで動画CM枠供給が無限大になると成り立ちません。日本より広告市場のパイがはるかに大きいアメリカですら、メジャーチャンネルは４つしかないのに、日本はチャンネルがそもそも多すぎます。テレビ的な使い方のニーズは引き続きありますが、高額なテレビ広告に見合ったコンテンツは足りないので、テレビ時間枠は減らすべき局面にあると思います。

一方で、アメリカでは「リバース・オークション」によって地上波が持っている貴重な周波数帯がモバイル向けに転用されようとしています。アメリカでは数年前、「モバイル周波数が足りない、このままではアメリカの国際競争力に悪影響を及ぼす」というキャリアの一大キャンペーンが繰り広げられて、リバース・オークションを含む各種の対策が打たれました。

この言い分は「ポジショントーク」であるとの批判もありますが、実際に2000年代初頭に「モバイル王国」を自他共に認めていた日本の現在の国際市場での凋落ぶりを見ると、ある程度は当たっていると思います。

地上波テレビにあんなにたくさんの波はもういらないでしょう。M&Aで整理統合して、モバイルに転用しましょう。

そしてどんとん広告主の質が悪くなる〜

テレビをなくして10年になります。
なくした最初の頃は、まわりでテレビの話題をする人が多かった気がしますが、
最近ではテレビの話題を聞かなくなりました。

テレビを持っていないと言うと最初の頃は驚かれることが多かった気がしますが、
最近では、最近そういう人多いよね、というような反応をされることが多いです。

ある一定層はテレビは確実に見ているでしょう。
けれども、テレビCMの効果はずいぶんと少なくなっているのではないでしょうか。