東大が、コンピューター科学者を生めない理由
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小中高でプログラミングを学んで、国公立大のコンピューターサイエンスが強くなれば、すべて良し、というわけではもちろんないのですが…、
やはり「モノづくり」大国が形成されてきた成功要因には、教育面も含めた強固な人材輩出システムがあり、それは今や変えられないほどに根付き過ぎているのだな、と感じました。
さらに、「トップエンジニアが語る、日本のソフトウェアが勝てない理由」（https://newspicks.com/news/1687589）でも寄稿頂いたように、産業界でも構造問題となっています。
これまで、日本企業が破れ続けてきた背景の一つに、ハードウェアからソフトへのシフトに乗り遅れていることがありますが、全体を見ると、一企業だけの問題でなく、国の産業構造の仕組みも変わっていかないといけないのだと…。新しい動きを、どんどん後押しする必要がありますね。
プログラミングを「教養」としても習得することが、自らのスキルアップだけでなく、各企業のソフト面での経営や、果てにはもっと大きな仕組みにまで、影響をあたえることになるとすれば、面白いだろうなと思っています。
（ちなみに、大学が改革した例では、九州大院の数学科が定員割れが常態化していた際に、「産業向けの数学」に大きく変遷した例があります。マスフォアインダストリhttp://www.imi.kyushu-u.ac.jp/）アメリカの大学院では、定員というものがそもそも、ない。学科にも、研究室にも、定員はない。学生は先生が取った研究費で雇われる身なので、研究室の学生数は、先生がどれだけ研究費を取ったかで変わる。学科がどれだけ学生を取るかは、所属する先生がどれくらい学生を雇えるかで決まる。で、当然ながら伸びている分野には多くの研究費がつき、廃れる分野への研究費は減る。そんな仕組みで、定員を調整しなくとも、自動的に学生数が時代に合わせて変わるしくみです。
ちなみに学生をひとり雇うための先生にかかる費用は、学費、給料、オーバーヘッド合わせて年間600万〜800万ほど。「日本では伝統的に、電気系や機械系の学科が強く、東大であっても、学生の定員配分はこの20〜30年ほぼ大きな構造は変わっていないのが現状だ。」
大学には残念ながら、時代に応じて構造を変える仕組みがない。企業なら半年毎に行う組織改編を行う。大学ではそれは何十年に一回の一大事になってしまう。
しかし、このような枠組みがなかなか変えられない構造は、程度問題ではあるが、実は企業にもある。日本人のなかにある、失敗をさけて、失敗から学ぼうとしない（単に避ける）傾向こそまず変えるべきだと思う。
