グレート・ギャッツビー・カーブは必見。昨晩のニコニコ動画で夏野剛さんが「今の学生の格差は、親の資産で決まるんだよ」と話していましたが、”資産と職の世襲”の影響力が、統計的にも高まってきています。

非常わかりやすいスライドです。
特に欧米、というかアメリカ型の格差と日本型の格差の差が非常に考えさせられます。

アメリカは中間層が少なくなる一方、アッパー層とローヤー層はともに増え、国民が2分されているのが大きな問題。
日本はアッパー層が増えていないのに、貧困層が増えているという二分化ではなく、国民の貧困化が問題と見て取れます。

単に格差の拡大の一言だけでは、階級格差を煽り、政治的に利用しようとする人たちの餌食となるだけです。
その実態を正しくとらえ、考えるためにこうしたスライドはとても有効ですね。

グレートギャッツビー・カーブですが、ある程度は右肩上がりになるのは当たり前。
正確には、カーブの傾き（角度）や決定係数（確からしさ）が時系列でどう変わってきたのかを見ないと、格差が受け継がれやすい世界になってきたのどうかは判別できません（無茶振りなのは分かってますが）。
せめて、1950年時点のグレートギャッツビー・カーブと2010年時点のものを並べるなどしないと、統計的にほとんど意味がないですね（バッサリ、福田さんゴメンね）。

これで明らかに可視化されました。
ゆっくりと確実に格差が広がり、次の世代にさらに格差は広がる。さらには国全体も地盤沈下していますね。
ただし、この格差の広がりを明確な争点に掲げても選挙では落ちるでしょう。有権者かつ、投票者は高齢層ばかりなのです。

産業構造を変えるような技術の導入は常に格差を拡大させています。今回もこれから30年は格差拡大圧力が続くでしょう。

教育完全無償化のように、政府が強烈な格差是正策を取らない限り、問題解決はされないと思います。拡がる格差が低所得層の怨嗟の声を大きくしてポピュリストの台頭を許す。平和のためにも格差是正は本当に大切なこと。

僕は生まれたときの状態でその人の人生が決まっていく、可能性が制限される、といった状態は本当に嫌なので、どうぞ税率上げてくださいと思っています。日本の政治家や官僚の多くは献身的にされているので、この人たちにお金を預けることに全く否定的な思いがありません。

最後のスライドに数年前に話題になったグレートギャッツビーカーブが紹介されていますね。
次世代に格差が伝わりにくい国として、北欧をグルーピングすることができますが、イノベーションの醸成や新しいアイディアを創造していく風土が教育の現場や社会にまで行き渡っているから、誰にでもチャンスがあるんだと理解しています。

内容は分かりやすいが、なぜ結論が「教育の機会平等」という、30年後に効果があるかも微妙な話なのだろう。格差が拡大しているなら、富裕層の税率を上げる、それもr>gならキャピタルゲインを総合課税にして、結果の平等をより担保するのがシンプル、かつ効果は確実にあるし、重税とイノベーションが両立する事は北欧が示している。付け加えるなら、日本型の低所得層の拡大の原因は、非正規雇用者の拡大だろうから、雇用を再度「硬直化」して、非正規雇用から正規雇用に移せばいい。
たぶん、僕は嫌な話をしていると思うが、嫌な話から逃げて、教育ですと言ってたのが少し前の米国だったと思うし、それで格差が解決されたのだろうか。美しい話を語っても問題は解決しない。まぁ、教育の様な誰も反対しない美しい話でお茶を濁して、自らに降りかかる重税は巧妙に避けるのが持てる者のお作法ではあるが。

ジニ計数が１９８５年から９５年にかけて他国以上に高まったのは、バブル景気が生んだ所得格差でしょうか。不況が深刻化した１９９０年代後半も高まり続けているのは、失業率の増加と関係がありそうですね（1995年3.2%、2000年4.7%）。
構造改革が格差を広げたとしばしば回顧される2000年から2005年にかけて、実際にはジニ計数が下がっている、つまり格差が縮まっているのは印象的です。
最近再び上昇気味なのは、定年退職で所得が激減した人が増えた影響もあるのでしょう。我が国の相対的貧困度の高さの裏に、定年で所得が無くなる必ずしも不幸ではない高齢者の存在があることも忘れることができません。
総じていえば、日本の所得格差はまだなんとか許容範囲かもしれないな、という気がしないでもありません。それより大きな問題は、一人当たり所得が急速に減って国民全体が貧しくなっていることにあるように思います。そうなると、実態以上に格差が意識されてしまうから。
非農林漁業部門の就業者に占める３5歳以上の比率は１９７０年に５０％、１９８５年に6５％、２０００年に6４％、そして２０１０年が72％。年功序列、終身雇用に守られたまま増加する高齢層に高い給料を払うと、皺は若い人に寄りがちです。構造改革が格差を拡大したというのが錯覚なら、構造改革で一人当たり所得を高め、若い人に不利な日本的雇用慣行を改めていくことが必要ではないのかな。

見やすくわかりやすくよくまとまっていますね。「世界と日本の格差」について過去から現在までの推移を大雑把にでも頭に入れておかないと、現在から将来にわたってをどうすべきか検討できませんから、こうした適度に作り込んだスライドは助かりますね。