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ボンカレー、広告宣伝費6割減でも売上増

日経ビジネスオンライン
大塚食品は2013年に「ボンカレー」のテレビCMから撤退した。しかし、代わって取り組んだ長尺の動画広告が、ターゲットに据えたワーキングマザーに訴求し、売上増につながっている。
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いよいよ、こういう時代が来たということですね。逆に、メルカリはTV CMで顧客を伸ばしたりもしています。使い分けを大胆に考えていくことが大事になりそうです。
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キットカットとかもそうだよね。マスメディアは新規ブランド認知にしか役に立たない。高齢少子化で拡大しない日本マーケットだとテレビCMはあまり意味がない。なので有名ブランドで今損失が出てるようなブランド買ってきて使うのが一番良い。
これ、凄い話ですよね。
テレビCMから撤退して広告費を6割削減したのに、認知率は90%超えてて既存ファンも多いから実は店頭の棚さえ取れてれば売上は維持できるどころか微増してるという事例。
昔、パナソニックさんがVIERAのテレビCMをお詫びCMに差し替えなきゃいけなくなった年があったけど実は売上下がらなかったという話を聞いたことがありますが。
結局メーカーの売上に一番直結するのは店頭の棚を確保することで、テレビCMはその為に有効な手段でもあるから重宝されるというのが1つの結論な気がしてきます。
今後の注目点はボンカレーのようにテレビCMを打たなくても棚を維持できて売上も下がらなかったという事例が増えるかどうかでしょうか。
実際には担当者としてはリスクあるからなかなか踏み切れないと思いますが。。。
これはテレビ局にとっては最も耳の痛いニュースですね。
スポンサー企業が次々と撤退する予兆になるような気がします。

企業の宣伝関連部所もCM効果を再検討するでしょう。
電通や博報堂にとっても大きな衝撃?
最早、テレビでマス向けに広告しないと商品が売れない時代ではない。いかにターゲットの行動や気持ちを把握して顧客に近いメッセージを適切な場所にしこめるか?が勝負。
もちろんテレビ広告もこの文脈の中で必要な媒体になる場合もある。
テレビ中心に広告を打ってきた企業は、10年ほど前からかなりメディアのポートフォリオを変えています。
ある自動車メーカはTV広告費を自社サイトと直販店に振り分け成果を上げています。
ある日用品メーカは量販店の棚を確保することを第一に考え、店頭営業に力を入れる一方、CMも主婦向けからお店向けメッセージに変えたと言っていました。
ソーシャルゲームなど新しい広告主が成長する一方、従来の広告主が費用を分散しています。メディア側の多様化はまだ進みますから、広告主側の対応もまだ揺れるでしょう。
これはおもしろいですね。
KPIそのものではなく、最終的なターゲットへのPRや購買につながるか、質を図ることが重要ということでしょう。

「やや煽り気味のタイトルを付けた記事がビューを集め、熟読率も高かった。だが熟読率が一番低かった教育・受験情報のニュースサイトが、動画の完視聴率は一番高いという結果」
話はそれますが、カレー関連。ジャカルタのショッピングモールのスーパーで日本の「ジャワカレー」が置いてあったのは、本気か洒落か・・・ ジャワ島でジャワカレー。一方で、インドネシアのローカルごはんでジャワカレーというのは、聞いたことがありません。インドネシアって、そんなにカレー食べるかな・・・という気もします。ちなみに、そのスーパーにはボンカレーも置いてありました。
誰がどんな時に、自分達の商品に価値を感じて頂けるのか?ここを常に考えないといけないですね。
認知度9割のボンカレーだからこそ言えること。スタートアップ企業がいきなりtrue view広告だけをやっても成功しないと思います。
認知率と顧客のプレファレンスを高めるためには、まだまだTVの力は強い。

逆に考えると、9割の認知率が確立できればマス広告から一度撤退するという選択肢をもってもOKと考えてもいいかもです。
TVCMから撤退して、伝えることを真剣に考えた結果デジタルで成功しているというのはとても良い例だと思う。
大塚食品株式会社(おおつかしょくひん)は、大阪府大阪市中央区に本社を置く食品メーカー。大塚製薬を中心とした大塚グループの一員で、大塚化学の子会社である(同社の親会社の大塚ホールディングスがごく少数出資しているため、完全子会社ではない)。 ウィキペディア