懸念の原因は米国金融政策から実体経済へ
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第1回は、なぜ、新興国経済に対する懸念が生じてきているのかについて説明しました。新興国に対する「懸念」は、金融市場プレーヤーの間では3年ほど前から言われ始めるようになりました。市場はムード先行で動く性質がありますが、徐々に、新興国の経済データも悪化していったため、「実体経済」は大丈夫なのか、という見方が広がりました。
ここで取りあげた以外にも細かな理由はありますが、一番は、最大のマネー供給源であるアメリカが蛇口を閉めたということです。
明日の第2回は「経済成長率」から各国経済の状況を点検します。
H Ryuさん、ご指摘をありがとうございました。原油価格の下落から資源全般が安くなる過程は補足頂いた通りの趣旨です。日本でも一時新興国への投資ブームが起きていたけど、昨年来のチャイナショック、新興国株安で完全に萎んでしまった。でも、こういうタイミングだからこそ、新興国全体のファンダメンタルズについて理解しておくこと大切。
米国のQEが新興国市場の上昇と実体経済の好調を支えていたのが、2013/5/22のバーナンキ発言によってテーパリングについて言及されることで一気に市場の急落に見舞われたのは鮮明に記憶しています。これが新興国経済に対するリスク懸念の出発点というのはその通りだと思います。何せ米国のテーパリングは明確な金融政策の転換点なので、短期的なものではなく、中長期的に影響を与えることは誰の目にも明らかだったので。
