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マイナス金利政策の導入もあって借入コストが超低水準なので、大手不動産のこの動きは自然な流れ。ただ、不動産価格は上昇しても、実体経済における需要不足を解消、デフレ脱却を果たさないとバブルの生成と崩壊といういつか来た道を辿るしかなくなることは念頭に置いておかないと危ういですね。
客観的に見て、かなり過熱気味かと思います。行き過ぎた投資はいずれ崩れてしまいますが、行き過ぎれば行き過ぎるほど、崩れたときの影響も大きくなります。

2020年に向け、日本は経済面で東京オリンピックを当てにする向きもありますが、世界的に見れば景気は下降局面にあり、消費も低迷する中、企業収益もこれかはどんどん成長とはいきません。

さらにはオリンピックが中止なるかもといったスキャンダルが出てきており、本当になくなりでもすると、それが引き金となってオフィスも居住用マンションも一挙に値崩れするといったシナリオも起こりえないシナリオではないかと思います。
金利が上がると一気に厳しくなる。今はバブルを起こせても、永続は難しいです。
大手不動産系Jリートの借入も加えると(もちろん、大手不動産会社からは財務リスクは切り離されているが)、もっと借入は大きくなります。
三井不動産株式会社(みつい ふどうさん、英称:Mitsui Fudosan Co., Ltd.)は東京都に本社を置く総合不動産会社である。戦後一貫して不動産業界において売上1位に君臨している。三井住友銀行、三井物産と共に三井グループの御三家である。 ウィキペディア
時価総額
2.34 兆円

業績

三菱地所株式会社(みつびしじしょ、英語: Mitsubishi Estate Company CO., LTD.)は、日本の不動産ディベロッパーである。丸ビルや新丸ビル等のオフィスビルのプロパティマネジメントを担う三菱地所プロパティマネジメントや、住宅事業を担う三菱地所レジデンス、設計事業を担う三菱地所設計等をグループ内に有する。 ウィキペディア
時価総額
2.51 兆円

業績

住友不動産株式会社(すみともふどうさんかぶしきがいしゃ)は、本店を東京都新宿区西新宿二丁目に置く住友グループの大手不動産会社で、住友グループ広報委員会にも参加する企業である。 ウィキペディア
時価総額
1.72 兆円

業績