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REGZAの3万人のデータだけでなく、ほかのテレビメーカーのデータも加われば、相当強力なツールになりますね。

記事とは関係ないですが、最近、テレビCMのクオリティが以前より上がっているような気がします。番組そのものより面白いCMが多い(録画視聴でも、3,4割の人がCMを見ている気持ちがわかります)。
ビデオリサーチの視聴率提供独占もひとつのテレビ利権
視聴率からTポイント・視聴データへという時代の変化と向き合える記事ですね。私は個人の思考・監修・趣味に縛られたくなく、こういうサービスは正直勘弁してくれというタイプなので、Tポイントをお店で提示するのは止めた人間ですが、企業はターゲットに対してピンポイントでPRできる時代到来で、従来のCMの役目を変えていくかもしれませんね。
CCCが手がけるスティック型のセットトップボックスであればTIDとひもづけることも可能。
もちろん、chrome castやAmazonのKindleスティックでも視聴データは取ってる。
放送局でもできるはず。外からではなく中から変わって欲しい。
ネット対応テレビであれば、インターネット広告と同じ仕組みで広告配信が可能。
この番組を何分間以上見たユーザーのリスト作成→リターゲティング広告の配信。さらにターゲティング精度を上げるために、外部の購買データを組み合わせるといった感じですかね。

逆にネット上でこのサイトを閲覧したユーザーのみにテレビCMを配信するということも可能になりそう。現にYouTubeの広告は同様の仕組みでリターゲティング配信ができる。

テレビCMの効果も見える化されてくる中で、本当に費用対効果が高い媒体に、適切な予算を配分できる、大局的な視点をもったプランナーが求められてきそうですね!
最初にこのニュースを聞いた時、ついに来たか、やられたと感じました。視聴率という指標に限界がきているのは明らかだし、もっと様々な指標を開拓して他のデータとの連携を取っていけば、テレビ局には大きな可能性があるよと数年前から言ってきたのですが、やはり外側の方が動きは早かったですね。
REGZAのデータは本当に詳細ですごいし、CCCのデータもそうでしょう。個人情報だから扱いは難しいでしょうが、世の中、こっちの方に動いていくのは当然です。テレビ局は自分が生み出したコンテンツに関わるデータを、お金を出して外から買うことになるんでしょうか。それともVRかどこかのデータ企業とテレビ局が力を合わせて一気に逆転するなんてことが起きるのでしょうか、難しそうだけど。
視聴率で取引している以上、新たな指標ができても、それを反映した取引ができないと意味持たないからなあ。
テレビのリーチは確かに強い思いますが、記事のグラフを見るとネットの金額も伸びてきて、あと5年くらいしたらテレビに並びそうですね・・・
ビデオリサーチにとってCCCが競合かといわれると、少し違うかなという気がします。
なぜなら分析の目的・スコープが違うからです。ビデオリサーチは生活者の視聴データを確実に取得する仕組み、CCCは生活者を面と点で捉えてID-POSでマッチングしペルソナを取得して、エコシステムから得られる収益を高めるための素材要素提供。

ビデオリサーチの株主を見れば、放送業界+大手広告代理店。大手広告代理店はトリプルメディア/デジタル・マーケティングにも力を入れていますので、CCCにとって本当の意味で競合(協業もあり)はそのあたり。

ビデオリサーチ株主)
株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日 / 株式会社テレビ東京 / 株式会社毎日放送 / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / RKB毎日放送株式会社 / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 / 東芝ソリューション株式会社 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広
出所:ビデオリサーチ社HP
ビデオリサーチがいつまでたってもやらないから、CCCが始めちゃうんだよ。時代に即した視聴率を超える判断基準を作らないと。
この連載について
今、テレビの世界、特にドラマの世界が大きく変わりつつある。フジテレビ、フールー、日本テレビ、CCC(カルチュア・コンビニエンス・クラブ)などのキーパーソンへの取材を通して、テレビ・動画の制作と流通とビジネスの「次」のかたちを考える。
カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(Culture Convenience Club Company, Limited)は、 Tポイントを中心としたデータベース・マーケティング事業、「TSUTAYA」(書店・レンタル店)の企画とFC展開事業及びインターネット事業、出版・映像・音楽製作・企画等エンタメ分野におけるSPA事業を行う日本の事業持株会社である。 ウィキペディア

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