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ネット系企業がなぜこれほどまでにテレビCMに出稿するのか、よくよくお考えになった方が良いと思います。メディア、ゲーム、フリマ、B2Bに至るまで、これでもかとばかりにCMを打っています。それだけ効果があるんですよ。マスにアプローチするのに、これほどまでに効率が良く、効果が高いメディアなんて、今のところ国内には存在しないでしょう。
バラエティ番組に取り上げられればユーザーが集まってサーバーが落ちますし、WBSに出れば金融機関が飛んできます。
それだけの影響力があるにも関わらず、どうもテレビ本来のポテンシャルが事業面で十分に発揮されているようにはどうも見えません。以下の指摘は痛烈ですね。

「気の毒なことに、テレビマンが、ずっと面白いネット動画を探したりしています。自分たちの特性を理解しないで、テレビマンがずっとインターネット動画を探して、それを流して、みんなで笑うというのは、自分自身を苦しめるのではないでしょうか。」
公共性こそが最大のテレビの強みとの指摘に深く納得。テレビが公共性をより強めるには、報道番組、ドキュメンタリーなどの強化、イノベーションが不可欠です。

たとえば、ヤフーは、公共性こそが決定的な差別化になることをよく理解しているなと感じます。
あの頃からテレビ局の戦略というのはまったく変わってない。規制業種ではイノベーションは生まれない
「アジェンダセッティング能力」とは言い得て妙だな。が、それを今のテレビマンに求めるのは厳しい。なにせ、「ビフォーiPhone」の世代が主流だからだ。スマホを使いこなせない、アプリってなんだ?みたいな管理職の下で皆があっというコンテンツが生まれるわけがない。だから、平気で「外の人」にコメントをさせ、全新聞をボードに貼って読み上げ、YouTubeのオモシロ映像で番組を作る。危機感がないんです。
骨太な記事。骨太すぎてコメントがつかない雰囲気が 笑
前半の日本でテレビが力を持ってきた背景やその理解についてはほぼ同じ理解で非常によく整理されていると感じました。付記するなら日本は世界でもまれにみるテレビ局が強い構造になっていますがその背景としては田中角栄氏が作り上げた利権構造という政治的要因もあるということでしょうか。
メディアの移り変わりへの洞察はさすが。「余暇活動置換えの原理」は知りませんでしたが興味深いです。いろいろ応用可能ですね。また「世代」でとらえるべきというのもその通りだと思います。ネットフリックスについては、指摘されているようにデータ分析とコンテンツ作成力を強みにしていますが、コンテンツ力の源泉は地域を超えた規模効果を実現しているという点が経済性的には大きいと思います
ただ公共性がないと法外に安い電波料を正当化できないという背景はわかるものの、今後の在り方として「公共性」を軸に組み立てていくのは難しそうな気がします。
公共性ならNHKを国営化すれば十分で、そんなにいくつも必要ないのでは?という感じもありますし、「みんなの〇〇」ということは確かにこれまでの役割だったわけですが、情報があふれ、価値観も多様化している中で、そんなものを提示すること自体にどれだけ意味があるのか、ということも問われているんだと思います
「みんなのドリフ」というものに、どれだけの「公共性」があるのかというところは、いいディベートネタになりそうですね
テレビは実は電波の利用権+TVのチャネルには入っていること(リモコンにスイッチがあるという意味で)によるPF効果、そこに乗せるコンテンツ作成(ニュース、バラエティー、ドラマなどなど)という大きく2つの機能を垂直統合しており、さらにコンテンツ制作の方はいろんな機能に細分化できる。

世の中の動きとしてはこのPF側が自由なインターネットの登場によって競争が激しくなっているというものであり、インターネットの他の産業と一緒で垂直統合ではなく水平分業な方向に世界が変化してきている。

なので、そもそも社内のバリューチェーンを切り分けて事業を考えれば、いくらでも今後の可能性は出てくるし世界進出だってできる。
朝倉さんが書いた通り、とはいえまだPFとしての側面の放送もまだまだリーチという面では絶対的な存在であり、近年はむしろ伸びている。

なので、しっかり経営すれば明るい未来を築けるはずで、それを邪魔しているのは社内の仕組みと「TV局」という1つのくくりでしか自分たちを見れないからではないでしょうか?
ほとんどテレビを観ないから、テレビ局の生存競争とかメディア論に関心がない。これくらい気合い入れて経済記事を書いてください。
スマホ世代がゆっくりテレビを殺していく。でもテレビは強い。この見方を共有します。ただ、いずれ大きな変化のキッカケがあるかもしれない。それはNetflixかもしれないし、「ジャニーズネットch」かもしれない。
マーケティングの世界でも、テレビ対デジタルの構造はホットトピックですが、「公共性」つまりテレビは「マス」であり、デジタルは「マス」ではないと思っています。つまり目的、達成できることが異なるわけで、故にテレビからデジタルへのシフト、みたいな単純な話ではありません。
目的も違えば、達成できることも違うので、テレビで受けるコンテンツ、デジタルで受けるコンテンツも違うわけで、そこはコンテンツの作り方、プロセス、予算配分を根本的に見直さないと、テレビだけに頼るブランドになりやがて衰退していくと思います。
ここに書いてある事を皆が実践すれば衰退は止まると思う。でもできないんだろうな。
【追記】
吉本は自前の動画配信プラットフォームYNNを持って独自に課金しています。
ジャニーズもはじめるかもしれない。普通に考えて、課金は成功するはず。
大手芸能事務所なら、強力なコンテンツホルダーなら、あっさりとうまくいくと思う。広告ビジネスは大量=マスへのリーチが重要だけど、課金ならコアなファンが1万人×月額1000円、ならあっさりと黒字化するはず。
この連載について
今、テレビの世界、特にドラマの世界が大きく変わりつつある。フジテレビ、フールー、日本テレビ、CCC(カルチュア・コンビニエンス・クラブ)などのキーパーソンへの取材を通して、テレビ・動画の制作と流通とビジネスの「次」のかたちを考える。
株式会社フジ・メディア・ホールディングス(英語: FUJI MEDIA HOLDINGS, INC.)は、日本のメディア・コングロマリットであるフジサンケイグループの事業を統括する持株会社であり、日本で初めての認定放送持株会社である。 ウィキペディア
時価総額
3,539 億円

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