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JALはもはや全く心配ないですよ。極めて優秀な方々がしっかり残り、スリムな組織になっています。17年3月で禊が終わったらとんでもない仕掛けを次々と出してきます。手前ごとで恐縮なんだけど、3月に国内線ファーストにイチゴ100パーセントのスパークリング「ミガキイチゴ・ムスー」が搭載されます。敢えてのファースト利用でムスーを飲みながら変革しつつあるJALのすがたを感じてみてください。
友人のパイロットを見ていると信じられないくらい転職の誘いがひっきりなしだ。その中で、日本のパイロット養成やディシプリンにはよい悪いは別にして、ちょっと世界とは違うところがあって、育成に異常にお金と時間をかけるから、離職を食い止めるのは採用コストを抑えるためにもとても大切。
米国は空軍→民間パイロットというパターンが多いため供給確保は容易だが、日本はそうではなさそうなことがわかる記事

【追記】NewsPicksを自己利益の宣伝ばかりに使う連中が増えすぎてて、辟易とします
航空自衛隊では45歳を超えると戦闘機や輸送機のパイロットも飛行機の操縦に直接かかわらない地上の勤務についている人が多い。これらの人たちは軍用機のような激しい機動飛行をしない民間機の操縦ならば60歳ぐらいまでは十分にパイロットとして仕事ができる。今自衛隊とJALやANAとの間で毎年計画的に自衛隊のパイロットを民間に割愛する制度があるが、国家としてはこのシステムを拡充してはどうか。よその国でもよく行われている制度である。私が自衛隊に入隊した昭和40年代後半にはまだJALやANAのパイロットになる人たちが、航空自衛隊で自衛隊のパイロット候補生と初級の操縦課程は一緒に教育を受けていた。
別枠にも同じ旨を投稿したところだが、報酬が高い方に人材が流れるのは当然のこと。

JAL批判は、庶民感情的には理解できるが、庶民感情的に溜飲下げれば良いということでもない。

航空安全を担う人材への処遇回復は必須。

JALなど大企業不祥事への批判がいったん始まると、節目を迎えた後でも、いつまでも批判をやめない政治勢力やメデイア勢力があるが、どこかで仕切る必要がある。

そうでないと、別の大事なものまで失ってしまう。。
わたしの部活は航空部なので、パイロットを目指す人がとても多いです。しかし、パイロットはなりたければ慣れる訳ではなく、身体的、能力的にも非常に狭き門で、殆どの人がパイロットになれないようです。しかし、やはり母数が多くなければパイロットになりうる人材が揃わないということと、
パイロットになれたとしても、そこから機長になるまでには10年近くかかるそうで、すぐ増やせるような事ではないので、足りないという状況になっているのかなとおもいました
パイロットだけでなく、CA,整備やグランドサービススタッフの給与体系も整備して下さい。つまり、制度全体の合理性を常に見ておかないと組織は歪みます。
「固定給で年間100万~200万円の増額」「パイロットによっては月額30万円以上の賃上げになりそうだ。」とのこと。それでも他の航空会社とは数百万の開きがある。その理由として、「再建時に公的資金の注入を受けるなど優遇されたので、公平性を担保するため、17年3月まではさまざまな制約がかけられているからだ。」とのこと。
長男がパイロット目指して勉強していますが、給与面の待遇が目的ではありません。純粋に仕事内容に憧れているようです。
親としては、食べていける技術職としては良い仕事ですが、身体条件もきびしく、勧めはしませんでしたが。。
今は、ANAより断然、サービスが良い。

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