野球場＝テーマパーク。日本一でも最下位でも観客増の理由
コメント
注目のコメント
「地域住民との街づくり」という観点があれば、いくらでもアイデアはあるし展開できそうですね。
また、チームだけではなく野球人口の増加も合わせて進める必要がありそうです。
学研が2011年に小学生1236人を対象に調べた「よくやるスポーツ」のアンケート（複数回答）では、男子の1位はサッカー（43.4％）。2位はドッジボール（28.5％）。野球（20.2％）は5位。
横浜DeNAは昨年12月、5周年目に記念ロゴの入ったベースボールキャップを神奈川県の子どもたちに配布。配布の対象は幼稚園683、小学校897、特別支援学校45、保育所、認定こども園、私設保育施設など2105、対象は約72万人。キャップを通じて野球をする、運動をするきっかけになることを目的としているようです。子どもに関心を持ってもらえば、親も必然的に関心を持つ可能性は高くなりますね。NPで4球団目、楽天の連載が開始。コボスタは行くたびに新しくなっていて驚かされます。隣接するグッズショップは欧州サッカーのビッグクラブが誇るメガストアくらいの規模で、商品のラインアップが充実しているから見ているだけでも楽しめる。コメント欄に頂いた投稿を参考にしながら、面白い連載にしていきます！
球団サイドが球場の営業権を持っているかどうか、が成否を分ける。
米メジャーリーグ（MLB）では球団と球場が一体経営となっているのが基本。日本で完全な一体経営は、広島カープと福岡ソフトバンクホークスの2球団のみ。
一体経営に『なっていない』例として、横浜DeNAベイスターズでは本拠地・横浜スタジアムの所有者は横浜市であり、運営者は「株式会社横浜スタジアム」。
その横浜DeNAベイスターズは観客動員数を伸ばし続けているが、それでも球団は赤字である。球場の営業権を持っていないからだ。
横浜スタジアムの稼働率はほぼ90％に達しているにもかかわらず球団は赤字。もはや入場料メインでは球団の収益をこれ以上伸ばせない。しかし営業権を持っている運営会社は黒字。球場への広告収入が営業権のある球場運営会社にあるため。
来場者数に比例するチケット売上よりも、収益性の高い広告の方が、ずっとオイシイ。
日本では球団経営が赤字でもそれを親会社が補填する。チーム名に親会社の企業名を入れることを認め親会社の独占広告塔に甘んじている日本プロ野球は真の独立したプロではなく、企業チームになってしまっている。MLBでは企業名をチーム名に入れない。あくまで本拠地の地名だ。
MLBと比較しても日本プロ野球の売上はずっと横ばいであり、そのパイは全然大きくなっていない。MLBやNFLはどんどん売上を伸ばし続けている。
これは日本プロ野球では構造的な歪みがあることを示唆しており、一部の参加者の利益確保のために全体が犠牲になっているということである。
最適化を行い、パイを増やせば、今一部の利益を得ている参加者も将来的には今よりも多くの利益を得られるようになり価値自体は増えるが、価値というのは相対的なものでもあるので、誰もが利益を得られるようになれば、その相対価値は下がると感じるようになり利益価値は減ったように感じる。絶対価値よりも相対価値の方が心理に強く作用するからだ。
そのため今利益を得ている参加者はその権利を手放してまで全体のためになるような決断をしづらい。これが既得権益と批判される現象を引き起こす構造的問題である。
広く捉えて、カラオケやパチンコやゲームなどの、余暇時間・余剰所得を消費するアミューズメントを野球のライバルであると捉えれば、少し違った景色が見えてくるのではないだろうか。
