［ラスベガス ４日 ロイター］ - トヨタ自動車と米フォード・モーターは、車載情報端末とスマートフォン（スマホ）のアプリを接続するソフトを共有する方針を発表した。
このところテレマティクス（自動車のコンピューターと無線通信を組み合わせたカーナビなどのサービス）をめぐり、自動車メーカーと米シリコンバレーのハイテク企業が連携する動きも出ていたが、トヨタとフォードの決定はこうした流れに反する格好となる。
トヨタは、フォードが開発した「スマートデバイスリンク」（ＳＤＬ）を標準搭載する。ＳＤＬはスマホのアプリと車内のＩＴ（情報技術）システムを接続し、ダッシュボードのスクリーンや音声技術によってアプリを操作することを可能にする。
ＳＤＬの導入によって、アップルやアルファベットのグーグルへの依存軽減につながると両社はみている。
中国ではアリババ・グループ・ホールディングなどの国内企業が地図サービスを主導していることもあり、米ハイテク企業への依存軽減は、世界最大の自動車市場である中国で有利に働く可能性がある。
フォードによると、ホンダや富士重工業のスバル、マツダ、仏プジョーシトロエングループ（ＰＳＡ）も、ＳＤＬの標準搭載を検討している。
