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商社は一見わかりにくく、とっつきにくい業界なのですが、取材すればするほど知的好奇心をくすぐられます。

あえて最新の話だけでなく、過去の歴史的な視点も織り込むことで、大きな潮流を示すとともに、「商社業界のダイナミズム」「各社のDNA」などを浮き彫りにできればと思います。

「商社3.0」は大げさではないか、との反論も多いはずです。実際、取材先でも、賛成・反対などさまざまな反応がありました。それらの多様な意見を掲載していきますので、ぜひみなさんの思考の材料にしてもらえればと思います。
日本にしか無いビジネスモデルである商社。僕がいたころのバブル全盛時代の住商の利益は、200-300億円程度だった。今やその10倍の利益を稼ぐ。しかもそのほとんどが、事業収益だ。「総合商社から総合事業会社」のビジネスモデル転換が的確に当たった。それが1.0から2.0への転換だとすると、3.0の鍵を僕だったら、テクノロジーだと思っている。期待したい。
楽しみな特集です。個人的にはもう10年も前になりますが、三菱商事の金融部隊に半年間「出向」という形で在籍したことがあって以来、「商社」というビジネスは何なのか、ということは考えてきました。仲介とか投資とかありますが、根本は「個人のバイタリティによって業界インサイダーの情報を得ることで、企業のPLBSCF上の利権を抑える」ビジネス、と理解していますが、その辺の考えを深めてくれることを期待。
ちなみに、総合商社にフォーカスした業界紙ブレーンズは部門ごとの詳細の情報が載っていて、商社ビジネスを分析する際にはマストの情報になっています (http://www.brains-net.jp/
目次をみるとなんとなくそれこそドメスティックなお話しか想像できないけど、期待しています。今回唯一でてきたアフリカワードが「三井物産のモザンビーク」ですが、あの石炭権益はよく知るブラジル企業から声をかけられたからこそ買ったわけで、ほとんどブラジルと同義かなと思います。

アフリカも80年代までは、かばん一つで商売ネタを探して移動する商社マンがいたなどと言われていますが、90年代以降のアフリカ経済の悪化と、商社が仲介から資源の時代になったタイミングが合い、そういう野武士さが失われたのかもしれないですね。
面白くなりそうな連載。資源安が続きそうな状況下、「商社3.0」への変貌の道程を各社別に分析していくとその戦略が浮き彫りになるだろう。

ただ、個人的には今の商社の人材では、日本を介さない第三国同士のビジネスを仲介することは困難と感じている。その辺の戦略があるなら聞いてみたい。
短期間ながらも三菱商事で働き・その後も同期から話を聴くことも多い立場からすると、総合商社に必要なのはビジネスモデルの転換というよりも、人の活かし方の転換だと思う。入社時は超優秀な人材の集まりだったはずが、組織/人事制度が商社1.0時代で止まってしまっているため有効活用されていない。
商社1.0時代を過ごした層には「1人で海外に行って業務・資本提携して帰ってくる」という経営共創基盤塩野氏が言うところのプロが育っていた。しかし商社2.0時代を1.0時代の組織体制で過ごした若手層は投資先の管理業務に終始することが多く、もったいない状態が多いように見える。20代社員を投資先の社長にガンガン登用してしまえばいいのに・・・と思う。
年功序列を廃して完全実力主義の組織文化さえ作ればどのような形にでも発展していけると思う。
ROEのグラフを見ながら思ったこと。商社にそのうち自己資本規制とか入るだろうか?分かるように純利益率は低く、それでもROEが高いのはレバレッジが効いているから。元々の商売が仲介に入ること、そして近年は投融資も増加。資金決済という部分は銀行機能であり、それはない。ただ、あまりに金融色が強くなりすぎると、どうなるだろうか。GEの最近の脱金融の流れがあるが、ふと気になった。
ちなみに、時価総額はトップの三菱商事でも3.2兆円。もちろんとんでもない額ではあるのだが、たとえばソニーの時価総額は3.8兆円(まぁ最近すこし上がりすぎている感じがしないでもないが…)。就職活動とかで「憧れ」的な側面もあるだろうが、一方で色々な情報に目を向けて欲しい。就活生の間の情報だけでなく、株式市場ではどう評価されているか(身近ではないが良い企業を見つけられるかもしれない)、また何より自分が本当にその仕事に熱意を燃やせそうか、そういったことを考えて、その一情報として本連載が参考になると、特に学生の方にとってはよいのではないかと思う。
三菱商事法務部には弁護士が数十人いて、下手な法律事務所よりもずっと陣容豊かです。NY法その他の外国法も加えるともっと大きくなるはずです。他の総合商社の法務部もインハウスの登用に積極的で、各総合商社に私の先輩や同期がいる感じです。事業の幅がとても広いので、抱える法務リスクの幅も多く、弁護士が活躍する場が多いという印象です。
とはいえ、伊藤忠もエネルギー関連での利益のシェアは極めて大きい。
2年くらい前、同社勤務の人が「会社の利益のほとんどはエネルギー関連だ。三菱商事はもっと比率が多いが・・・」と言っていた記憶があります。
商社内での順位争いはあまり意味がありません。
これから「脱エネルギー」に成功するか否かが真の勝負の分かれ目でしょう。
商社の次のビジネスモデルはベンチャーキャピタルに近いものになるとよいと思います。商社が取り扱う商材はスタートアップの開発する新サービスで、これに投資して世界展開を手がけることでマーケットキャップを大きくし、リターンを得る。現在ではITVさんが商社系ではアドホックにこうした動きを見せていますが、これをもっとシステマチックに、しかもテーマはもっと硬い分野を中心にやる。いかがでしょうか?
この連載について
今、商社業界は大きな岐路を迎えている。手数料ビジネスで稼いだバブル崩壊前の時代(商社1.0)から、2000年代以降、資源を中心とした投資ビジネスへと比重をシフト、純益規模は一気に膨れ上がった(商社2.0)。しかし、その後、資源価格の下落が続き、各社とも減損を計上。商社各社は、商社3.0ともいうべき新たなビジネスモデル創出へ向け、もがいている。商社3.0の時代の商社のビジネスモデルとは何か。資源の時代は本当に終わったのか。新たなモデルを模索する大手商社の2020年に向けた戦略を探る。
伊藤忠商事株式会社(いとうちゅうしょうじ、ITOCHU Corporation)は、大阪府大阪市北区と東京都港区に本社を置くみずほグループ(旧第一勧銀グループ)の大手総合商社。日本屈指の巨大総合商社であると共にアジア有数のコングロマリット(異業種複合企業体)でもある。 ウィキペディア
時価総額
5.53 兆円

業績

三菱商事株式会社(みつびししょうじ、英語: Mitsubishi Corporation)は、三菱グループの大手総合商社である。 ウィキペディア
時価総額
5.84 兆円

業績

三菱電機株式会社(みつびしでんき、英語: MITSUBISHI ELECTRIC Corporation)は、日本の大手総合電機メーカーであり、三菱電機グループの中核企業。同社は、1921年(大正10年)1月15日に三菱造船電機製作所(神戸)から分離独立する形で設立された。日経平均株価およびTOPIX Large70の構成銘柄の一つ。 ウィキペディア
時価総額
3.25 兆円

業績