指定管理者制度がスポーツビジネスを変える
コメント
注目のコメント
はい、また著者の広瀬です。今回は本文の追加説明です。
本文中の「ゲームという商品(product)の生産が単独では不可能だ」という点について。ゲームという商品開発は、「高レベルの拮抗状態」を確保するということに尽きます。前半の「高いレベル」はクラブ戦略に依り、「拮抗状態」はリーグ戦略に依る。これがスポーツリーグ産業の戦略の両輪であり、どちらか片方が欠けても上手くいきません。「単独では生産不能」な「ゲームという商品」の特殊性が、「労働の自由」という基本的人権に反するドラフト制度を例外とする根拠です。勢い、リーグ産業自体はカルテル的な性格を帯びざるを得ません。このようなスポーツビジネスの特殊性を学びたい方は、当方が主宰する「スポーツマネジメント・スクール(SMS)」で学べます。SMSは、来年度から荒木さんが主催するスポーツビジネス・アカデミー(SBA)の傘下に入ります。(ちょっとPR)海外では、スタジアムは公的投資なんですね。そうじゃないと、お金を持っている企業しか運営出来ないですもんね。スタジアム収入を証券化して資金調達するREITスキームとか成り立たないのだろうか?
アスリートの過去経験をフル活かして、スポーツビジネスを行うというアプローチは、選手生命が終わった後に不安を抱く若者にとって、スポーツへの参加を促すことになり、いいですね。建物管理、プログラム管理、顧客管理は普通のビジネスと同じ。但し、プレーしていた選手ならではの視点も大事。
色々、知りたいけど、岡部さんのコメントをまずは待ちます。