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トップ大学を擁する米国教育、その光と影

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    東京大学大学院新領域創成科学研究科 准教授

    MITの物理の講義の動画とか、分かりやすくて最高に面白いです。英語さえできるのであれば、あれで十分知識は身につけられると思っています。
    考えるべきは、それを無償で公開しても構わないと考えているアメリカの大学の立ち位置です。知識を伝える場としてではなく、同じ志を持つもの同士が集うネットワーキングの場になっているわけです。そしてそのために高額のお金を払っているという。そこを意識しないとまずいなぁというのが、大学人としての実感です。


  • グロービス経営大学院 学長 グロービス・キャピタル 代表パートナー

    僕は、所得格差が教育格差に繋がる負の連鎖は、テクノロジーによって縮まると思っている。そこに焦点を当てた政策を、教育再生実行会議で提言していきたい。

    ところで、「1943年の米国における最も所得が低い10%が最も高い10%よりも成績が優秀だった」と言うのは、統計が正しいのだろうか。米国の場合には、人種の問題がかなり影響している場合が多いから、母集団によってかなり違うと思う。


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    コーポレイトディレクション Managing Director

    留学生減少はもちろん記事で指摘されるような日本人応募者側の要因もあるんでしょうが、国際経済での日本のプレゼンス低下も大きいと聞きます。少し前に書きましたが、いかに卒業生から億万長者を出せるかの確率論ビジネスだとすれば、大学側も「アジア枠」のような概念なので、今後を考えれば明らかに中国人、インド人、ASEANの人が優先になるというのは合理的には理解できるなあ、と思います


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