世界各国はいかに、競争力を高める教育を実現したか
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「強いリーダー」を生み出すという観点では、ボーディングスクールを代表とした、早期選抜のエリート教育は効率的かもしれない。ただ、強いリーダーが力を発揮するためには、社会がそのエリート教育を受容する必要があり、日本は本当にそれを望んでいるのだろうか？
あと「自分ゴト」という観点では、スイス・ドイツの教育動向は気になるところ。大学の価値は下がっていると思っていて、それよりも「手に職」をつけること、そしてその職が誇りを持てること、職を持って自立することが成人としての責任でもあるという点は、個人的には重要だと思う。子供の教育や、高齢者の介護、働けない世代に働くことを求めることに、自分は反対。だからこそ、働ける世代がちゃんと働いて、働けないときにサポートがあり、そして世代間で不公平がないことが、社会として回っていくためには重要だと思っている。学歴と相関が高い職だけが社会的に「よい」とされるのではなく、マイスター制度をはじめ、様々な職に敬意を払い、色々な付加価値の出し方を促進していくような社会制度をすべきだと自分は思っている。義務教育の話ではなく、エリート教育の話。
スイス・ドイツの実務教育の内容が気になるものの失業率が単純に低いということであって教育の成果なんでしょうか。
小学校時代に夢中になったイギリスのボーディングスクールの話が、イギリス育ちの子から全寮制は「私学のお金持ちの子が行く学校の話だよ」と聞いた時は非常にがっかりした記憶があります。
大学がグローバルとローカルで分れるのと同様、先々の活躍の仕方によって教育もバラエティに富む。軽井沢のISAKは真の多様性を目指すため奨学金枠を充実させたいと小林りんさんが話していたのがあらためてじんわりくる。Dilitalizationの進展で、機械が人間を超える・置き換える可能性がある世界が近づいている今、本当に求められる教育は、「社会を豊かにし、個々人が人生を楽しむには何が必要か。自らは何を貢献できるのか」を考えることではないか？
仮に、このような目標をセットしたときに、北欧が導入した「答えのない教育」はある程度応えられそうな気がする。だが、教育の仕組みを「答えのない教育」、「自調自考」にシフトするには、そもそも教育者がマインドセット・振舞いを変える必要がある。成功したと言われる北欧諸国では、どのように教育者側を変えたのか？
あと、個人的に気になるのは、かつてより、英国・米国のボーディング・スクール＋リベラルアーツカレッジのセットはエリート育成プログラムとして評価されてきた。この仕組みと、デンマーク・フィンランドが1990年代に導入した「答えのない教育」は同じ効果を狙ったものなのか？
ここら辺は、教育などに精通しているピッカーさんのアドバイス欲しいところ。
