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産業としては大きい化学業界。前回の石油元売りの続きのイメージで書きました。大手企業単体では海外生産などで対応を進めているが、中小の化学メーカーに与える影響を考えると、製油所・コンビナートの統合は対応が難しい問題です。
コンビナート再編の難しさは一体運営。主要製品はエチレン中心の基礎化学だが、記事にあるようなブタジエンや緋色さんやkikidiaryさんがコメントされているような電子材料・エンプラ(機能性化学などと言われることもある領域)など川下につながっている。
そして川下の方が利益率が高いことが一般的で、基礎化学の弱さを考えれば再編するメリットもある一方で、機能性化学(自社の場合も、他社の場合もある)への波及もあるので、説得が難しいことも多い。また、kikidiaryさんがコメントされている、「ここの原料を使わないと作れない」というものがあるのが一層複雑化させる。
なお、機能性材料に関しては、ここの製造部分と、開発プロセスに入ることが重要。顧客によって求められるスペックが重要なので、開発拠点を顧客の開発拠点の近くに置き、数年先の開発を一緒にやっていき採用プロセス(スペックイン)に入れるかが重要。日系メーカー全般の状況として、電子材料はそのポジションにいるが、自動車系は欧州で拠点を作り、入ろうとしているところ。一方で、欧州系メーカーも、逆に日本に拠点を置いて、日系自動車メーカーに入ろうとしているところ。
<追記>kikidiaryさんリンクの経産省資料にある主要大手利益率だが、原本と比較しても数値感が少し違うので追記。国内企業に関しては純利益率はその水準で、営業利益率は4~6%くらい。BASFは営業利益率10%・純利益率7%、Dowも同様に9.5%・6.5%、Du Pontは15%・10%くらいの水準。差が大きいことは変わらない。
個社ではBASF・Dowは総合化学として規模を追求していて、特にBASFは売上高が1000億ドル近い。Du Pontは逆に基礎化学は売却し、機能性化学を中心にポートフォリオを変更済み。<追記>
【経済】石油化学業界の端くれにいるものとして、超良記事・超良コメントの数々であると思う。単純にエチレンセンターを抱える川上企業だけの観点で考えたら過剰設備は縮小をすればよいということになるが、本記事やコメントでも指摘されている通り誘導品を扱う川下企業と十分調整ができなければ縮小や再編は不可能である。エチレンセンターを起点にして考え、どのような誘導品があり、どのような企業が関係するかについては石油化学工業協会のコンビナート地図から展開される誘導品チャートを参照するとわかりやすい。(ただし資料自体が若干古い)。

コンビナート地図
https://www.jpca.or.jp/62ability/0plant.htm

News Picksのコメント欄で多くの化学業界に関係すると思われる方々がコメントしている通り、石油および石油化学製品が現代社会に与える影響は非常に大きい。私は現在は海外の石油化学事業に従事している身であるが、石油化学事業に移る前はエレクトロニクス部門や医薬部門を経験した。医薬部門を担当していた時に、全く関係ないと思っていた石油化学製品の価格が医薬品に大きな影響を与えるという現実を目のあたりにした。

石油化学コンビナートを統廃合するというのは単純に大手から中小までの石油化学企業に影響を与えるのみならず、広く国民生活にまで影響を与えるという点を十分意識しなければならない。今回の記事は、そのことを広く周知させるという点においても大きな意義を持つ記事であると思う。

追記:
kikidiaryさんのコメントが特に助かる。収益率については日系総合化学は数年前よりも確実に低下しているという点が気になる(うろ覚えだが、数年前は三菱や住友で5~6%程度はあったはず)。海外への投資を積極的に行っているということもあるだろうが、グローバル市場で考えた場合これほどまでに競争力が低下しているのかと驚く。
門外漢からすると、エチレンが最終的にどんなプロダクトになるのかとか、記事中の各社の主要化学品は、そもそもエチレンから作られるのかとか、そういう部分を書いてもらった方が、より記事の内容がすっきり入ってくる。石油化学そのものの背景事情についてのわかりやすい補足記事希望!(と勝手に言ってみる。)
SPEEDA総研について、電子材料関連の踏み込んだ記事を、kikidiaryさん同様私も期待したい。特に今絶好調の電子部品材料関連。切り口が業界でも企業でも、鳥瞰しても深掘りしても、SPEEDA総研なら良い記事が期待出来ると思う。
石化の状況についてわかりやすくまとめられていて、勉強になります。化学が輸送用機械器具に次ぐ出荷額、付加価値額ということですが、設備を停止している企業もあるため、今後の動向に注目したいです。
なお、エチレン生産は2007年に774万トンでしたが、2008年以降減少し、2012年には610万トンとなり、150万トン以上減少してます。2013年は670万トンと増加してますが、大幅な増加は見込みにくいと感じます。
石油化学はあらゆる産業と結びついていて、それだけにその他産業の動きに注意する必要がありますが、建物の問題だけではない。数の調整も容易ではないのですね。
渋い。
簡潔でわかりやすいまとめ。

シェールガス関連も、
住商の開発失敗だったり、
一方で信越化学はシェールガス由来のエチレンコンビナートの投資を決定したり、
不確定性がまだ高い

http://mw.nikkei.com/sp/#!/article/DGXNZO69927070W4A410C1TJ1000/
《経営》数少ない化学系記事。この手のコモディティは価格決定力を握れるほどに大きくならないと、需給状況に翻弄される。もっとも供給者が多過ぎると、どうしても価格競争にもなってしまいがちだが。
製油所やコンビナートが太平洋側に集中しているのは、輸出入の輸送コストが考慮されているということでしょうか。いずれにせよ、SPEEDA総研の本領発揮という感じで、勉強になる記事です。