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「日本がまた開催地に」 IOC五輪統括部長〔五輪〕

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注目のコメント

  • 竹内 孝宏
    インフラの末端 .

    要約すると、

    日本は文句言わず金だけ払ってくれれば良い、

    で合ってますか?


  • Sugibuchi Tsuyoshi
    保険会社(フランス) Data engineer team leader・道産子

    すでに一都市での開催という縛りは無くなっています。次のミラノ・コルティナダンペッツ冬季五輪は2都市共催ですし、その次のフランス・アルプス冬季五輪は都市名そのものが大会名から消えました。

    これらの欧州の大会では国内の既存施設だけでは全ての競技を開催出来ないため、一部競技は欧州内の他の国の競技会場を利用するという案も議論されています。

    今回のパリ五輪のメインスタジアムは既存のスタッド・ド・フランス、その他の95%の競技会場も既存施設か仮設です。このレガシー活用の流れは今後のロサンゼルスとブリスベンの大会でも同様で、東京の国立競技場は前の施設の立て替えが必要な時期だったという事情こそあれ、歴史的な視点では五輪のために行われた大規模建設の最後のあだ花に、当面はなるのかもしれません。

    いずれにしても仮に日本がまた招致するにしても2030年代か2040年代になるわけで、その時代に日本が元気であるための施策に取り組むことが前提条件としてまず優先でしょうね。


  • 赤井 厚雄
    badge
    株式会社ナウキャスト 取締役会長

    これは日本にとって、よい話し。せっかく準備した東京2020のインフラも十分活用されたとは言い難いのだから、何度でも立候補して元を取ったらよい。世界中の人が訪れたい都市のナンバーワンが東京であることを日本人は忘れてはいけない。東京で試合に出ることが世界中のアスリートたちの憧れになるようにしてしまえばいいのです。


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