教育界に破壊的イノベーションを仕掛ける7人の男たち
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注目のコメント
本当に「自分が中高生の頃に受験サプリがあったなら」って本気で思える。勉強する意欲はあったけど、生活保護家庭ゆえに塾に通うお金が1ミリも無かったからなぁ。
「お願いだから塾に通わせて…！」って泣きながら土下座して懇願したけど「無理なものは無理なのよ」と泣きながら謝られたのが懐かしい。そういう家庭が世の中にいくつあるのかは分からないけど、そういう家庭が救われるといいなぁ。これまた楽しみな連載。受験サプリ。有料会員が13万人とのこと。月980円とすれば年間1万ちょいなので、15億くらいの売上でしょうか。基本料以外に色々上乗せがあればもうちょい行く感じでしょうがリクルートがやるには小粒に見える。ただ、他を見てみると代ゼミが5万人、河合塾も6万人程度（浪人生含む）なので、その大きさが良くわかる。今後、色々な重ね売りなどをしていくプラットフォームになっていくことを考えているのかもしれません
市場規模はいろんな統計があってどれが適切かまでは良くわからないが、経済産業省の特定サービス産業動態統計によれば受講者1200万人×月3.3万（年40万くらい）＝4000億円弱（ちょっと合わないのは子ども手当分か）とのこと。
年40万の塾費用が年間1万で済むとなると、市場全体を最大１／４０にしてしまうようなインパクトがあるという事でしょうかね。まさに「破壊的」。既存事業者は追随不可能ですね、、、素晴らしいシリーズですね、楽しみです！
ちなみに、一昨日に、シンガポール政府の財務省に勤めている友人と会ってきました。
彼によれば、シンガポールがいま一番注力している教育政策のひとつは、大学卒業後、例えば４０歳などの比較的シニアな労働人口に対する公共教育支援だそうです。
確かに、教育機関が提供する教育が大学卒業で役割を終えるような、安定的な時代はすでに過ぎ去ったのかもしれません。また、キャリアの初期に行くようなMBA、そして高級幹部だけを対象にしたエグゼクティブMBAだけではなく、より広い層の能力開発をターゲットにした裾野の広いプログラムが必要と思います。
企業がトレーニングに使えるリソースを絞り込み、そして雇用が不安定化しているからこそ、そうした職業訓練の形をもう一度考え直し得てみるべきとわたしも思いました。
日本政府も、そちらの方向も頑張ってもらえればと個人的には期待しています。
