【5億食】「アジア食料品」がバカ売れしている
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米国のアジア人人口は、
1960年 98万人
1980年 350万人
2000年 1190万人
2019年 2240万人
と増えてきました。
これがアジア食材市場拡大の原動力です。
https://www.pewresearch.org/short-reads/2021/04/29/key-facts-about-asian-americans/
これは、米国のアジア介入(朝鮮戦争、ベトナム戦争、アフガニスタン戦争)の結果であり、
留学生増加(大学の収益化路線)の結果でもあります。
アジア食材店の個人商店から大規模チェーン店化への移行は、
単純な話で、市場が大きくなれば、販売網も大規模化していきます。
それに、食料小売りの大規模チェーン店化は、アジア食材に限らず一貫して進んできたことです。日本でいえば商店街の個人経営の食料品店のようなところが減り、スーパーマーケットやモールが増えていったのと同じです。
さらに、Hマートがそうなったように、アジア食材店は「輸入食材店」ではなくなり、現地生産されたアジア食材の商品ラインナップをそろえるようになります。
従業員は韓国人よりもヒスパニックなどの新たな移民の方が増えていきます。
日本でも、日本人以外のアジア人人口が300万人を超えていて、毎年10%程度のペースで増えていますから、アジア食材店は米国で起きたのと同じ展開をたどるでしょう。すでにその傾向は、ハッキリと進行中です。
個人経営の輸入食材店は減り、より効率的な調達でコストを下げたチェーン店が増えていきます。あるいは、大手小売店がアジア食材を扱うようになります。その代表は、業務スーパーです。移民のための小さなお店から始まり、今やありとあらゆる人に愛されるアジアの食料品店。記事の中で紹介されているのはアメリカにあるアジア系スーパーですが、他の地域でも同様の動きが広まっていることでしょう。
食べ物とは、文化の垣根を越えて人々をつなげる魔法のコミュニケーションツールでありながら、人々のアイデンティティを規定するものである気がします。
食べ物とは、生きていく上で生活に欠かせないものであると、改めて実感しました。東京にもアジア食料品店は点在していますが、新大久保や池袋のような特別な立地を除くと、それほど繁盛しているようには見えず、大半は閑静な住宅地でひっそりと営業している店舗のように思われます。
そのうち本記事にあるように大繁盛するようになるのかもしれませんね。