2030札幌への道！オリパラ自国開催の裏側

組織委員会の橋本会長が意欲を示すなど、気運が高まる2030年冬季大会の札幌招致。今回はオリパラ招致や地域をテーマに、自国開催を成功させるために大事な要素を考えていきます。自国開催のメリットとは？それによってどのようなレガシーが創り出されるのか？東京大会から学ぶべきこととは？今回はオリンピックに連続出場した元プロ卓球選手の水谷隼氏、東京2020 パラ開閉会式ステージアドバイザーを務めた栗栖良依氏、まちづくりの視点から一般社団法人エリア・イノベーション・アライアンス代表理事木下斉氏を迎え、新しいビジネスのヒントを「共創」していきます。

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木下斉

一般社団法人エリア・イノベーション・アライアンス代表理事

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今回のテーマは「オリンピック」。

都市に与えるインパクトが良くも悪くも大きく出るものですが、今回は札幌オリンピック誘致について、都市地域の発展の視点で語りました。重要なのは開催後に民間がビジネス施設として活用できるか？ということ。幸いにしてウインタースポーツ市場は東アジアでは急成長市場、北海道はその中でも注目株の立地。ここで昭和な日本のウインタースポーツをどこまでアップデートできるか？が重要。資金石は次回開催のイタリアミラノ、コルティナの開催。コルティナはイタリア有数の高級山岳リゾート地。ミラノとここを繋ぐインフラ計画など出てきています。北海道も新幹線で倶知安と札幌が結ばれる計画は既に出てますが、この辺りがどこまで行けるか？！官民での開発資金導入など(つまりは民間でも金出せる材料を作ること)、従来のスポーツ関係者ではない人たちが大切。同時にそういうのは東京オリンピックのようなごたごたにならんマネジメント体制がないとできない。単なる利権化するような話でもダメ。

ということで私も今回に際して調べて、北海道経済にとってはチャンスにもなり得る機会だと思わされました。良い学びの時間となり感謝です！