石油化学 業界

２０２３年度は、国内の石油化学産業の再編議論が進む年となりそうだ。約１年前に議論の口火を切った三菱ケミカルグループは、石化の分離・独立に向けて、２４年度に他社との石化の共同企業体（ＪＶ）設立を目指す。住友化学など３社は、千葉県臨海部でのカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）に向け連携する検討を開始した。国内石化産業はどう変わるのか。今後の変化を読み解く。（梶原洵子） 今後の国内石...

石油元売りと石油化学は、密接な関係にある。石油化学の代表的な基礎化学品原料となるナフサの約50%を石油製油所で製造しているからである。石油化学企業は、そのエチレンを使い、さまざまな製品を製造する...

石油化学品市場の先行きに不透明感が強まっている。中国の経済活動再開などで回復期待が高まった汎用樹脂の需要は伸び悩んでおり、基礎化学品であるエチレンプラントは生産調整が継続している。主要な輸出相手国の中国、インドでは設備新増設で石化製品の供給量が増えることも見込まれており、化学メーカーの業績を左右する石化市況への影響が懸念される。 国内エチレン生産 足元のエチレン価格（北東アジアＣＦＲ）はトン...

石油化学大手は化学工場の設備点検にドローン（飛行ロボット）を活用する。旭化成は２０１９年の定期修理に合わせて導入する。出光興産はベンチャー企業と組んで実証試験を実施した。熟練作業者が減少傾向にあるほか、高所の点検は危険な作業があり、ドローンの活用余地は大きい。経済産業省も１７年度からＩｏＴ（モノのインターネット）やビッグデータ（大量データ）の活用に積極的な事業所の認定制度を始めるなど、化学工...

［パリ　１５日　ロイター］ - フランス石油大手トタルエナジーズは１５日、サウジアラビア国営石油会社サウジアラムコ（アラムコ）と共同で、サウジに新たな石油化学コンビナートを建設すると発表した。

DNAを「ウェハー」と表現するのを耳にすることはあまりないが、セルフリーのバイオ製造企業FabricNanoの創業者であるグラント・アーロンズ氏は、自社の主要製品を説明する際にアナロジー的な表現としてこれを使用している。このDNAが、化石燃料とその副産物に目下依存しながら成長を続ける世界の石油化学産業に資することを、同社は期待している。

[ソウル ８日 ロイター] - 韓国政府は８日、トラック運転手のストライキが長期化する中、職場復帰命令を鉄鋼・石油化学業界に拡大させた。韓悳洙首相が閣僚会議の冒頭で指示した。

総合化学各社の２０１８年３月期連結決算業績予想は、石油化学に頼らない稼ぐ力が試される。６社のうち４社が営業増益を予想した。畜産農業関連や電池材料、ディスプレー部材などの拡販が寄与しそう。前期の好業績を支えた石化市況の足元はナフサ（粗製ガソリン）の値上がりや一部製品価格の下落など変調の兆しが見える。長年取り組んできた石化依存からの脱却を目指したポートフォリオ改革の成否が、今こそ問われている。　...

ENEOS株式会社と株式会社Preferred Networks（以下、PFN）は、大規模かつ複雑であり、長年の経験に基づいた運転ノウハウが求められる石油精製・石油化学プラントを自動運転するAI...

セメント、鉄鋼、廃棄物、石油化学などの重工業プラント向けに、排ガスから二酸化炭素（CO2）を捕捉する技術を提供するCarbon Clean Solutions。イギリス・ロンドンに本社を置く同社は日本...