資源メジャー 業界

NewsPicks編集部が、本の要約サイト「フライヤー」とコラボし、話題の書籍の要約をお届けする連載「10分読書」。今回は『ビジネススクールで身につける 会計×戦略思考』（日本経済新聞出版本部）...

海事・物流業界の日刊紙「日本海事新聞」電子版ニュース。資源メジャー、「マルチ燃料で解決」。海運の脱炭素、星港フォーラム。

日本郵船（東京都千代田区）は6月9日、世界的な鉱業会社BHP（豪州・メルボルン）と、取引の拡大・深化および船舶輸送におけるサプライチェーンの脱炭素化を目指すことで合意したと発表した。両社は今後、既存の省エネ技術、代替燃料を活用するとともに、グリーンアンモニア、ブルーアンモニアを燃料とするネット・ゼロエミッションに向けた次世代船舶用燃料船の研究開発を進める。

「商社3.0」の行方と各社の戦略を考えるためには、今を見るだけでは不十分だ。未来を見通すには、歴史的な視座が必要となる。過去、商社業界を見てきたトップアナリストの目に、今の商社業界はどう映ってい...

鉄鉱石、原料炭価格の軟調が続いている。１０～１２月積み価格（本船渡し）は、鉄鉱石（６２％粉鉱）が約１４％安の１トン...

三菱商事と三井物産を巻き込んだ資源メジャー同士の法廷闘争が決着した。チリの銅鉱山権益をめぐり、英資源大手アングロ・アメリカンと世界最大の銅メジャーであるチリ銅公社コデルコが対立していたが、アングロと三菱商事が共同保有する銅鉱山運営会社に、コデルコ・三井物産連合が２９・５％を出資することで落ち着いた。総合商社にとって、優良な資源権益は今後の成長に不可欠。訴訟リスクにさらされながらも、互いに世界...

原油価格の急落で、国内外の石油業界に激震が走っている。資源メジャー各社は新規投資を抑制し、下流の販売部門をリストラ。国内では、再編の動きが本格化してきた。出光興産による昭和シェル石油の買収話からは、コスモ・東燃を巻き込み、ＪＸ・出光の2強に集約していく姿が浮かび上がる。

［東京　１６日　ロイター］ - 新日鉄住金<5401.T>の谷水一雄常務執行役員はロイターとのインタビューで、４―６月期の原料炭の調達価格は１トンあたり「１９０ドル台前半」との見通しを示した。原料炭の調達価格は過去３０年以上、海外資源メジャーとの価格交渉により、いわゆるベンチマークを決めてきたが、４―６月期分から市況連動に切り替える。