肥料 業界

31日に告示された兵庫県議選と神戸市議選。新型コロナウイルス禍や物価高が暮らしを直撃する中、有権者に...

真冬の穀倉地帯。稲刈り後、再び水を張った田んぼに赤い2本の足が降り立つ。国の特別天然記念物コウノトリ...

全国の農場を渡り歩くフリーランス農家のコバマツです。今回訪れているのは鹿児島県沖永良部島の和泊（わどまり）町。この町の実験農場では、農家の悩みを解決するために土壌診断を行っていると聞いてやってきました。この土壌診断は肥料価格が高騰する今、農家を経済的に支援することにもつながっているんだとか。島の農業の現状に即した事業について、現場に行っていろいろと聞いてきました。

世界ではいま農業×テクノロジー分野への投資が急増し、新たな製品が次々と生まれている。特にその動きが顕著なのは、「微生物」を使った肥料だ。ウクライナ侵攻以降、肥料価格が急騰したため、環境に優しい新たな肥料の開発が、急速に進んでいる。ウクライナ侵攻で変化を迫られた農薬業界農家は、化学肥料を使い、作物の収穫量を増やしてきた。その使用は世界の食糧需要を満たすために必要だったが、同時に環境に大きなダメージを

世界でも類を見ない取り組みが始まっています。 　ニッコー研究開発本部・滝本幹夫本部長：「陶磁器の不良品をリサイクルできないかということは思っていた」 　石川県白山市にある、創業100年を超える老舗陶磁器メーカー。研究開発部門を束ねる滝本さんが頭を悩ませていたのが、製造過程で割れるなどして、大量に廃棄される「食器」でした。 　ニッコー研究開発本部・滝本幹夫本部長：「骨粉という肥料があるんです。...

化学肥料の高騰は、収束の兆しが見えない。化学肥料は原料を輸入に頼っており、その価格は国際相場に左右される。高騰を受けて、国内の未利用資源を活用する方向に、行政も農家も動いてきた。とくに注目を集めているのが、下水処理場から出る汚泥を使った「汚泥肥料」だ。

２０２５年大阪・関西万博を運営する日本国際博覧会協会（万博協会）は７日、万博会場内に設置されるベンチやごみ箱、トイレといった設備の企画・提案の選定結果を公表した。間伐材や不要な衣服から製作されるベンチ、下水を肥料に再利用できるトイレなど、環境にやさしい１２の提案が採用された。