Volkswagen AG

「EV元年」といわれた2018年。それは世界の主要国がEVへの偏重を発表したのが前年に始まったことによる。アメリカの一部州やイギリス、中国は2035年までにガソリン車の新車販売をとりやめることを決めた。日本では2021年、菅義偉首相（当時）が施政方針演説で「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」と表明した。 　既存自動車メーカーもまた自社の意志でEVへ力を注ぐと決めていた。GM...

ホンダが「CES 2024」で、新世代EV「ホンダ0（ゼロ）シリーズ」を発表。低床のEVプラットフォームと独自開発のソフトウエアで、「薄い、軽い、賢い」という新しいEV像を提案するというもので、2026年以降、北米を皮切りにグローバルに市場投入するとしている。

※本稿は、鈴木貴博『「AIクソ上司」の脅威』（PHP研究所）の一部を再編集したものです。 　トヨタは今、焦りまくっています。業績は良いのですが、このままいくと急拡大する新エネルギー車市場で売れる商品を2026年まで投入できなくなりそうなのです。 　「いやトヨタだってbZ4Xという最新のEV車を発売しているじゃないか」と反論されるかもしれません。2023年にはこれに加えてレクサスのRZ、中国の...

「結局、トヨタぐらいのスピード感が一番稼げるんじゃん」ドイツのフォルクスワーゲン本社で働く知人が、ため息をつきながら話した。その前からあまり景気の良い話は少なさそうだったのだけれど、今週、トヨタ...

本記事の対談は、ハイネケンのサステナビリティへの取り組み事例をもとにしています。ハイネケンの解説記事はこちらから。「敵」を明言することで「味方」が生まれる山口周 ハイネケンはメキシコで「女性に暴力を振るう男はハイネケンを飲むな」というメッセージ性のある広告を打ち出しています。まさにこれは「ディマーケティング」。通常のマーケティングとは真逆をいっています。ディマーケティングの好例として思い出されるの

2023年第4四半期、中国のEVメーカーのBYDが米テスラを販売台数で追い抜き、世界に衝撃を与えた。同社の勢いは欧米で反発を買いつつあるが、その強さの秘密はどこにあるのか、英紙「フィナンシャル・タイムズ」が考察する。トヨタも恐れる中国のEVトヨタが1世紀近くにわたって誇ってきたのは、複雑で高度な技術を要する自動車の製造コストを常に削減する能力だった。しかし、同社の電気自動車（EV）専任組織である「

【目次】0:00 はじめに4:15 2024年3月ノルウェーのEV販売状況は？8:26 EV運用の基本は「駐車場で普通充電」10:58 フォルクスワーゲンはEVを諦めてない？13:52 ようやくBEVがガソリン車を抜くノルウェー17:40 本日のまとめとおわりに以前日経新聞が「ヨーロッパではEVよりもハイブリッド...

9月のある火曜日、肌寒い夜の9時ごろ、筆者はサンフランシスコのゴールデンゲートパークから数ブロック先のレストランの前で車をひろった。数分後、信号待ちをしていると、白いメルセデスが隣に停まった。開...