トレンドマイクロが、「コロナ禍でクラウドの活用が進んだ」と答えた日本法人の割合は、28の国と地域の中で最下位とする調査結果を発表した。

金融機関などをかたる偽のWebサイトにアクセスさせ、パスワードなどを盗み取る「フィッシング詐欺」で、“フィッシングサイト”に誘導された人が、今年上半期で約297万人と、2016年の観測以来、過去最大だったことが、情報セキュリティ会社「トレンドマイクロ」の調査で分かった。日本国内および海外における最新のセキュリティ動向を分析した報告書「2020年上半期セキュリティラウンドアップ」によると、今年...

[提供：トレンドマイクロ] IoTの普及は進み、これに拍車を掛けるるのが5G。5Gにより、IoTで扱われるデータの価値はさらに高まる。価値の高いデータをいかに保護しIoTの真価を発揮させるかご紹...

[提供：トレンドマイクロ] コロナ感染拡大の影響により広がったテレワーク。昨今のセキュリティ事情に加え、そのような状況に最適なクラウドベースのセキュリティについて管理者と利用者にとってのメリット...

[提供：トレンドマイクロ] 「ゼロデイ脆弱性」の対応は対応は難しく、また昨今ますますサイバー攻撃の手口は巧妙化している。このような状況にいかにして対応すべきか、自組織・お客様・社員を守るための対...

ルーターのDNS設定を書き換え、不正サイトへ誘導、不正アプリをダウンロードさせる攻撃が相次ぐ中、トレンドマイクロが新たに不正サイトを確認した。

トレンドマイクロは、２０２０年に国内で起こりうるサイバー犯罪について、東京五輪・パラリンピックに便乗した脅威やサプライチェーンに向けた攻撃、人工知能（ＡＩ）を悪用した詐欺行為が予測できるとの報告をまとめた。 五輪関連では、大会運営を妨害するようなサイバー攻撃だけでなく、大会関連情報のなりすましやテレワークなどの増加による組織外環境のセキュリティーの隙を突く攻撃も想定できるとした。 ２０年には...

トレンドマイクロは、同社の消費者向けMacOS用アプリが無断で中国国内のサーバーへ情報を送っていると指摘された件について、否定する声明を発表した。同社製アプリは、現在国内のApp Storeからでもアクセスできなくなっている。

トレンドマイクロは2018年12月26日、「子どもと保護者のスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を発表した。

ウィルス対策ソフト大手、トレンドマイクロ社による個人情報の不正入手問題から、本来は構造上必要ないいAppleのiOS向けアンチウイルスアプリまで、同社の欺瞞的な取引がいまなお続いているように見えます。