傘下に大和証券・大和投資信託委託・大和総研・大和企業投資などを持つ、日本では野村證券についで業界2位の証券グループの持株会社である。

短資部門を中心に証券業を営んでいた藤本証券（藤本ビルブローカー）と大阪証券取引所（大証）の機関銀行だった日本信託銀行（戦後存在していた同社名の信託銀行とは別）が1943年12月27日に合併して、（初代）旧「大和證券」が成立した。

1999年4月、ホールセール（法人向け）証券業務を大和証券エスビーキャピタル・マーケッツ（後の大和証券キャピタル・マーケッツ）へ譲渡、同社営業開始。リテール（個人向け）証券業務を（2代目）大和証券へ譲渡、同社営業開始。（初代）大和證券はグループ会社の支配・管理を目的とする持株会社となり、大和証券グループ本社へと商号変更。持株会社解禁後、上場会社では初の純粋持株会社となった（なお、旧法人は「證券」、現法人は「証券」である。）。

2007年12月、大和証券グループ本社の本社、（2代目）大和証券の本店、大和証券SMBC（当時）の本店を、東京駅八重洲口のグラントウキョウ　ノースタワーに移転した。

2009年には、ネット銀行設立構想を打ち出し、2010年には、完全子会社の分割準備会社・大和ネットバンク設立準備株式会社を設立した。銀行免許取得後、2011年以降をめどに開業を目指しているとしていた。その後、2011年4月4日付で、金融庁による予備審査が通過したことに伴い、大和ネットバンク設立準備株式会社の商号を株式会社大和ネクスト銀行に改称した。大和ネクスト銀行は2011年4月12日に金融庁から銀行営業免許を取得し、同年4月15日付で開業。その後同年5月13日より、実質的な同行のサービスを開始した。

2012年4月1日、リテール証券業務を担当していた子会社の大和証券（2代目）が、同じく傘下のホールセール証券業務担当であった大和証券キャピタル・マーケッツを吸収合併し、リテール・ホールセールを一本化。

りそな銀行の前身行の一つである大和銀行とは一切の関連を持たない。そのため1993年に当時の大和證券が信託銀行の子会社を設立した際には、大和銀行グループとの混同を避けるため商号を「大和インターナショナル信託銀行」とした。なお、大和インターナショナル信託銀行は2000年4月に住友信託銀行（現・三井住友信託銀行）に全株式が売却され、同年8月に同行に吸収合併されており現存しない。