運営会社のスポティファイ・テクノロジーは2006年夏にスウェーデンで創業し、2008年10月にサービスを開始。背景には、当時スウェーデンの音楽業界が海賊版や違法音楽データの横行による音楽セールスの激減に悩まされていたという事情があり、その問題を解決しアーティストらに十分な利益を還元することが当初の目的であった。同社は創業から1年半で、800万人を超える顧客をヨーロッパで獲得し、2011年にはアメリカに進出。2018年現在、65の国と地域でサービスを展開している。

4大レコードレーベルのソニー・ミュージックエンタテインメント、EMI、ワーナー・ミュージック・グループ、ユニバーサルミュージック、および独立系の、、と契約を結び、合法的な音楽配信ビジネスを行なっている。

Facebookとの連携も行なっており、配信にはP2P技術を利用していたが、現在はP2Pを採用していない。

2013年時点では年間10億ドル(約1000億円)以上の収益をあげており、そこからアーティストへのロイヤルティー(印税)として5億ドル(約513億円)を支払っている。また、経営理念として海賊版の撲滅を掲げており、不法なファイル共有より優れたサービスの構築によって、発足から5年間で海賊版を使用するユーザーを著しく減少させたとしている。一方、ロイヤルティ支払いなどが重荷となってSpotifyは赤字が続いており、権利者へのロイヤルティーの減額交渉を開始するなど、収益改善に取り組んでいる。

2015年3月に、ソニーとの提携によりPlayStation Musicを世界41カ国で開始、これによりソニー・コンピュータエンタテインメント製のゲーム機PlayStation 3及びPlayStation 4で視聴可能になった。

2016年9月に、日本でのサービス開始を発表。招待制を経て、同年11月9日から正式サービスを開始した。

2017年3月には、全世界での有料会員数が5,000万人を突破し、同年8月には6,000万人を超えたことを発表した。その後も有料会員数は年々増え続け、2018年には上記の7500万人に至っている。

2017年8月、マイクロソフトのゲーム機Xbox Oneで視聴可能になった。同月には人種差別的な白人至上主義の「ヘイト・バンド」の楽曲を配信楽曲中から削除したことをアナウンスした。

2018年2月に、ニューヨーク証券取引所へ上場申請し、同年4月に初値165.90ドルで上場した。