店内アナウンスやチラシ広告では「デジタル専門店・ノジマ」「デジタルネットワーク・Nojima」等といったキャッチフレーズを採用しており、デジタルオーディオやパソコン、携帯電話を積極的に扱っている。また、携帯電話については専門店業態も展開しており、複数キャリア取扱店の他にキャリアショップも展開している。首都圏を中心に出店しており、2017年度の連結売上高は5000億円を超え、日本の家電量販店では5位となっている。中期経営計画では2020年に売上高1兆円、業界内2位を目指している。

ジャスダック証券取引所に上場したのち2016年からは東京証券取引所に上場しているが、主要株式の約3割を社長および社長の資産管理会社である野島廣司有限会社、および創業者一族である野島家で個人所有しており、実質的に同族経営を行っている。2007年に「真電」を吸収合併しており、真電の創業者一族もノジマの大株主として名を連ねている。なお、実弟・野島隆久はピーシーデポコーポレーションの代表取締役であり、資産管理会社「ティーエヌホールディングス」がノジマの主要株主に名を連ねているが、ピーシーデポとの法人間においては直接的な資本関係や提携関係はない。

真電とノジマが合併した際に、かつて真電の筆頭株主だったラオックスが一時ノジマ株を所有していた。2009年2月には、経営の悪化したラオックスの郊外型店舗の一部を同社の会社分割により新設された「株式会社ノジマ関東」（仮称）を子会社化する形で譲り受けることで基本合意したが、具体的譲渡方法で合意できず、3月末に合意を破棄した。代わりに、ラオックスの従業員約200人を受け入れることになり、ラオックスが閉店する郊外型店舗の一部で旧ラオックス従業員が主体となってノジマが居抜き出店することとなり、2009年5月から2010年9月にかけてラオックスの10店舗がノジマに転換された。2008年春以降、両社が店舗再編を行う過程においては閉店後のアフターケアを両社相互間で実施しているケースがある。その後2009年12月に発表されたノジマのコーポレート・ガバナンスで発表された大株主一覧からラオックスが消えている。