月賦百貨店であった緑屋がかつてのセゾングループ（後に縮小）に入り、業態を転換し現在のクレディセゾンに至る。

1983年、緑屋再建時から西武百貨店と西武クレジット社長を兼任していた坂倉芳明から、竹内敏雄に社長が交代したことを契機に、西武百貨店のカードである西武カスタマーズカード、西武百貨店と西友の共用カードである西武ニューカスタマーズカード及び、旧緑屋のグリーンカードを統合した上、西武流通グループの統合カードとして前年から試行発行していた西武カードを改称して、セゾンカード（改称当初はカードフェイスに『SEIBU CARD』の表記もあった）の発行を開始した。翌1984年からセゾンカードはグループ以外の加盟店開拓にも注力し、ハウスカードからナショナルカードへの拡大を図った。また1988年にはVisaカード、マスターカードとの提携を開始。加えて、付帯業務としてリース事業、融資事業、生命保険、損害保険の取り扱い、信用保証業務なども順次開始した。

こうして業容が拡大したことにより、かつての経営難は過去のものとなり、優良企業へと変貌を遂げた。1989年に社名をクレディセゾンへ変更し、定款を金融業を中心に改定した。

巨大流通・不動産グループであったセゾングループが2001年に解体した現在においても、旧セゾングループ各社及び西武グループの結節点とも言える存在である。これは、旧セゾングループ各社と提携した提携カードを発行し、旧セゾングループと兄弟関係にあった西武グループとの提携カードも発行していることが起因している。2002年に西武百貨店において累積欠損の存在と再建処理の必要が迫られた際には、私的整理にあたって約100億円の債務株式化を要請されるなど再建を支えた。

1982年に西武百貨店から転入した林野宏（現：代表取締役会長CEO）を筆頭に、30歳代前後の本社若手社員による柔軟な発想による業界の先駆けとなるサービス開発が特徴的である。1988年に「≪セゾン≫カードインターナショナル」をVISAまたはMasterCardブランド付帯のプロパーカードを年会費無料で発行開始し、1997年にアメリカン・エキスプレスブランド付帯の「≪セゾン≫アメリカン・エキスプレスカード」を年会費3150円で募集開始した。2003年に、当時グレーゾーン金利が容認されている中で、キャッシングリボの利息がショッピングリボと同一の年14%としたリボルビング払い専用クレジットカード（リボ払い用追加カードではない）「《セゾン》フォービート」カードの募集開始。2006年に、貸付金利が最小8%とクレジットカード会社発行では当初最低利率であったローンカード「セゾンカードローン（2008年にセゾンMONEY CARDへ改称）」事業を開始し、他のカード・信販会社も同型商品の取扱いに追従した。

その後、グレーゾーン金利問題や2006年改正貸金業法に関連するキャッシング事業の収縮に対応し、過払い金請求等に備え巨額の貸倒引当金の計上や過剰与信の抑制などを実施し、キャッシング収益に頼りきらない収益構造を模索して改革に取り組んでいる。業務資本提携を結んでいるみずほ銀行（みずほマイレージクラブカード）をはじめヤマダ電機・三井アウトレットパーク等の大型商業施設や専門店を中心とした各社との提携カード開発による新規顧客開拓の拡大、2006年10月から会員向けの（現在は非会員も利用可）アフィリエイトサイト（ポイントサイト）「永久不滅.com」（アフィリエイト報酬を永久不滅ポイントで会員に還元する）の開設や、セゾン・アメリカン・エキスプレス・カードを消費者のニーズ別にプラチナカードから年会費無料の“ベーシック（2010年4月よりPEARLへリニューアル）”までの4グレードに拡充し、選択の余地を広げるといった内容である。

2010年3月17日、かつて西武百貨店傘下のセゾングループ企業であった経緯から発行してきたそごう・西武との提携カード「ミレニアム／クラブ・オン カード《セゾン》」事業が、セブン&アイグループによるそごう・西武買収でセブン・カードサービスとの間でねじれが生じた状態になっていたため、セブン&アイグループと包括提携を結んで本体から分離することとし、9月にセゾン100％出資で新会社 セブンCSカードサービスを設立し、2011年4月にセブンCSカードサービスに同事業を分割吸収させ、更にセブン&アイ・フィナンシャル・グループ（現：セブン・フィナンシャルサービス）がセブンCSカードサービス株の過半数を取得し合弁事業化した。2013年3月までにセブンCSカードサービスは、セブン・フィナンシャルサービス傘下のセブン・カードサービスとの統合が予定されていた。

メインバンクは、緑屋時代からの富士銀行の系譜を継ぐ、みずほ銀行であり、同行がかつて筆頭株主であったことからみずほ系と解されることが多い。

カード会員総数は2,679万人、稼動会員数1,490万人（2019年3月末現在）。